- 3694
- 2026/08/27
- 時価
- 236億円
- PER 予
- 20.77倍
- 2015年以降
- 19.7-6737.5倍
(2015-2026年) - PBR
- 2.5倍
- 2015年以降
- 2.34-49.62倍
(2015-2026年) - 配当
- 0%
- ROE 予
- 12.05%
- ROA 予
- 9.07%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
役員賞与引当金
連結
- 2021年3月31日
- 2305万
- 2022年3月31日 +0.62%
- 2319万
個別
- 2021年3月31日
- 2090万
- 2022年3月31日 ±0%
- 2090万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2022/06/30 14:02
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 賞与引当金繰入額 62,433 〃 60,064 〃 役員賞与引当金繰入額 23,054 〃 23,196 〃 研究開発費 1,134,573 〃 1,148,643 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ.商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ.仕掛品
個別法による原価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年~15年
機械装置及び運搬具 4年~7年2022/06/30 14:02 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、原材料及び貯蔵品…移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品…個別法による原価法を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~15年
機械及び装置 4年~7年
車両運搬具 4年~6年
工具、器具及び備品 3年~10年2022/06/30 14:02