- 3694
- 2026/10/02
- 時価
- 257億円
- PER 予
- 22.64倍
- 2015年以降
- 19.7-6737.5倍
(2015-2026年) - PBR
- 2.73倍
- 2015年以降
- 2.34-49.62倍
(2015-2026年) - 配当
- 0%
- ROE 予
- 12.05%
- ROA 予
- 9.07%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2025年3月31日
- 36億809万
- 2026年3月31日 +6.82%
- 38億5405万
個別
- 2025年3月31日
- 36億1350万
- 2026年3月31日 +6.74%
- 38億5707万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ.商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ.仕掛品
個別法による原価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
2026/06/26 13:16建物及び構築物 3年~18年 機械装置及び運搬具 2年~7年 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/26 13:16
投資活動により使用した資金は1,291,446千円(前年同期は1,966,100千円の使用)となりました。これは主に、無形固定資産の取得による支出1,539,121千円、投資有価証券の償還による収入330,000千円があったことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
② 仕掛品
個別法による原価法を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
2026/06/26 13:16建物 3年~15年 機械及び装置 3年~7年 工具、器具及び備品 2年~10年