有価証券報告書-第21期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
2.持分法の適用に関する事項
持分法を適用した関連会社数 3社
ディピューラメディカルソリューションズ株式会社
デジタルトランスフォーメーションファンド投資事業有限責任組合第1号
株式会社NTT e-Drone Technology
当連結会計年度より、新たに設立したディピューラメディカルソリューションズ株式会社及びデジタルトランスフォーメーションファンド投資事業有限責任組合第1号、株式会社NTT e-Drone Technologyを持分法適用の範囲に含めております。
持分法を適用した関連会社数 3社
ディピューラメディカルソリューションズ株式会社
デジタルトランスフォーメーションファンド投資事業有限責任組合第1号
株式会社NTT e-Drone Technology
当連結会計年度より、新たに設立したディピューラメディカルソリューションズ株式会社及びデジタルトランスフォーメーションファンド投資事業有限責任組合第1号、株式会社NTT e-Drone Technologyを持分法適用の範囲に含めております。