有価証券報告書-第4期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

2. 固定資産の減価償却の処理方法
有形固定資産
定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 3～10年
無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。