有価証券報告書-第9期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く。)ならびに、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～39年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 3年～15年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③長期前払費用
定額法によっております。