- 6030
- 2026/08/28
- 時価
- 117億円
- PER 予
- 10.69倍
- 2015年以降
- 赤字-489.22倍
(2015-2026年) - PBR
- 1.3倍
- 2015年以降
- 0.91-53.18倍
(2015-2026年) - 配当
- 0.92%
- ROE 予
- 12.17%
- ROA 予
- 3.9%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アドベンチャー(6030)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2014年6月30日
- 3042万
- 2014年12月31日 +53.95%
- 4684万
- 2015年3月31日 -70.18%
- 1396万
- 2015年6月30日 +999.99%
- 2億1158万
- 2015年9月30日 -72.97%
- 5718万
- 2015年12月31日 +90.24%
- 1億879万
- 2016年3月31日 -73.66%
- 2866万
- 2016年6月30日 +46.75%
- 4206万
- 2016年9月30日 -14.69%
- 3588万
- 2016年12月31日 +158.39%
- 9271万
- 2017年3月31日 -41.71%
- 5404万
- 2017年6月30日 +161.45%
- 1億4128万
- 2017年9月30日 -42.88%
- 8070万
- 2017年12月31日 +426.42%
- 4億2483万
- 2018年3月31日 +183.75%
- 12億549万
- 2018年6月30日 +43.63%
- 17億3145万
個別
- 2013年6月30日
- 1379万
- 2014年6月30日 +120.65%
- 3042万
- 2015年6月30日 +595.35%
- 2億1158万
- 2016年6月30日 -80.12%
- 4206万
- 2017年6月30日 +235.91%
- 1億4128万
- 2018年6月30日 +259.55%
- 5億799万
- 2019年6月30日 -45.45%
- 2億7711万
- 2020年6月30日 -63.02%
- 1億246万
- 2021年6月30日 -20.8%
- 8115万
- 2022年6月30日 +208.03%
- 2億4997万
- 2023年6月30日 +8.67%
- 2億7164万
- 2024年6月30日 -7.06%
- 2億5245万
- 2025年6月30日 -95.4%
- 1161万
有報情報
- #1 注記事項-セグメント情報、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、当社の取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっております。当社グループは、事業の種類別に「旅行事業」及び「投資事業」の2つを報告セグメントとしております。2024/02/13 15:08
「旅行事業」は、個人や企業に対する商品の販売やサービスの提供を行っております。
「投資事業」は、将来性があり、キャピタルリターンの期待できるビジネスや企業への投資を行っております。 - #2 注記事項-作成の基礎、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (2) 測定の基礎2024/02/13 15:08
当社グループの要約四半期連結財務諸表は、公正価値で測定されている特定の金融商品を除き、取得原価を基礎として作成しております。
(3) 機能通貨及び表示通貨 - #3 注記事項-収益、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 7.収益2024/02/13 15:08
当社グループは、顧客への旅行商品その他のサービスの提供、及び成長企業等に対する投資を主たる事業としており、これらの事業は、顧客へのサービスの提供については旅行事業、成長企業等に対する投資については投資事業に分類しております。また、当社の取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、これらの事業については定期的に検討を行う対象としております。
旅行事業に係る収益の分解につきましては地理的区分、市場や顧客の種類、契約の種類又は存続期間、サービスの移転時期、及び販売経路などを総合的に勘案し、当社グループの収益及びキャッシュ・フローの性質、金額、時期及び不確実性が受ける経済的要因をより適切に描写する観点から、サービスの種類別に「国内航空券」、「海外航空券」、「ホテル」、「レンタカー」、「高速バス」、「ツアー」及び「その他」に、収益を分解することが適切であると判断しております。 - #4 注記事項-金融商品、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ・レベル3:観察可能でないインプットを使用して測定した公正価値2024/02/13 15:08
金融商品の公正価値ヒエラルキーのレベルは、公正価値の測定の重要なインプットのうち、最も低いレベルにより決定されます。
上記の定義に基づき、要約四半期連結財政状態計算書において経常的に公正価値で測定されている金融資産及び金融負債の公正価値ヒエラルキーは以下のとおりです。 - #5 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2024/02/13 15:08
(注)提出日現在発行数には、2024年2月1日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年12月31日) 提出日現在発行数(株)(2024年2月13日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 7,524,700 7,524,700 東京証券取引所(グロース市場) 完全議決権株式であり、株主としての権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。また、単元株式数は100株となっております。 計 7,524,700 7,524,700 ― ―