有価証券報告書-第2期(平成26年2月1日-平成27年1月31日)

(1)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2～39年
機械装置及び運搬具 6年
工具、器具及び備品 3～7年
ロ 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)で償却しております。