6040 日本スキー場開発

6040
2026/10/02
時価
214億円
PER 予
13.1倍
2015年以降
赤字-332.86倍
(2015-2026年)
PBR
2.02倍
2015年以降
1.46-6.03倍
(2015-2026年)
配当 予
1.12%
ROE 予
15.41%
ROA 予
8.31%
資料
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日本スキー場開発(6040)の新株予約権の推移 - 全期間

【期間】

連結

2016年1月31日
216万
2016年4月30日 +149.98%
541万
2016年7月31日 +68.02%
909万
2016年10月31日 +34.82%
1225万
2017年1月31日 +25.83%
1542万
2017年4月30日 +20.53%
1859万
2017年7月31日 +17.04%
2175万
2017年10月31日 +14.55%
2492万
2018年1月31日 +15.7%
2883万
2018年4月30日 +14.87%
3312万
2018年7月31日 +12.94%
3741万
2018年10月31日 +10.39%
4129万
2019年1月31日 +10.12%
4547万
2019年4月30日 +9.19%
4965万
2019年7月31日 +7.24%
5325万
2019年10月31日 +7.68%
5734万
2020年1月31日 +2.38%
5870万
2020年4月30日 ±0%
5870万
2020年7月31日 ±0%
5870万
2020年10月31日 +0.37%
5892万
2021年1月31日 +1.12%
5958万
2021年4月30日 +1.11%
6024万
2021年7月31日 -0.16%
6015万
2021年10月31日 +1.07%
6079万
2022年1月31日 +3.48%
6290万
2022年4月30日 +3.36%
6502万
2022年7月31日 +3.25%
6713万
2022年10月31日 -37.66%
4184万
2023年1月31日 +5.14%
4399万
2023年4月30日 +7.98%
4750万
2023年7月31日 +6.72%
5070万
2023年10月31日 +6.43%
5396万
2024年1月31日 -2.47%
5263万
2024年4月30日 +4.57%
5503万
2024年7月31日 -10.38%
4932万
2024年10月31日 +5.18%
5188万
2025年1月31日 +6.57%
5529万
2025年4月30日 -13.55%
4779万
2025年7月31日 -11.98%
4207万
2025年10月31日 -6.86%
3918万
2026年1月31日 +7.78%
4222万
2026年4月30日 +15.57%
4880万
2026年7月31日 +0.76%
4917万

個別

2016年7月31日
909万
2017年7月31日 +139.28%
2175万
2018年7月31日 +71.95%
3741万
2019年7月31日 +42.33%
5325万
2020年7月31日 +10.24%
5870万
2021年7月31日 +2.46%
6015万
2022年7月31日 +11.61%
6713万
2023年7月31日 -24.48%
5070万
2024年7月31日 -2.72%
4932万
2025年7月31日 -14.71%
4207万

有報情報

#1 その他の新株予約権等の状況(連結)
③【その他の新株予約権等の状況】
該当事項はありません。
2025/10/22 16:18
#2 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
(注)1.付与日以降、権利確定日(権利行使期間の初日)まで継続して、当社、当社の子会社又は当社の関連会社の取締役、監査役又は従業員のいずれかの地位を有することを要する。但し、退任又は退職後の権利行使につき取締役会が認める正当な理由がある場合はこの限りではない。
2.各新株予約権の1個未満の行使はできないものとする。
3.新株予約権1個当たりの行使に際して出資される財産の価額は、新株予約権を行使することにより交付を受けることができる株式1株当たりの払込金額(以下「行使価額」という。)に付与株式数を乗じた金額とする。
2025/10/22 16:18
#3 役員報酬(連結)
当社の取締役の報酬は、会社の経営成績及び個人の貢献度ならびに期待される役割に照らした報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とします。具体的には、業務執行取締役の報酬は、固定報酬としての基本報酬及び業績連動報酬兼非金銭報酬であるストックオプション等により構成いたします。
業績連動報酬兼非金銭報酬等は、主にストックオプションとし、取締役の業績向上に対する意欲や士気を一層高めることを目的として、当社の新株予約権を発行付与するものといたします。毎年、当社定時株主総会において、前期の営業利益等を考慮の上、当期における当社及び当社子会社の役員及び従業員に対するストックオプションの付与総数を決定するものとし、当社の各取締役に対する付与数については、当社及び当社子会社の前期業績並びに当該取締役の前期評価等に鑑み、報酬委員会で協議の上、取締役会において決定いたします。また、上記の目的を達成するため、ストックオプション以外の非金銭報酬等の導入についても毎年検討するものといたします。
社外取締役の報酬等については、高い独立性の確保の観点から、業績との連動は行わず、月額報酬のみを支給することとしています。
2025/10/22 16:18
#4 提出会社の株式事務の概要(連結)
(2)取得請求権付株式の取得を請求する権利
(3)募集株式又は募集新株予約権の割当てを受ける権利
2025/10/22 16:18
#5 新株予約権等に関する注記(連結)
2.新株予約権及び自己新株予約権に関する事項
2025/10/22 16:18
#6 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】
該当事項はありません。
2025/10/22 16:18
#7 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年8月1日至 2024年7月31日)当連結会計年度(自 2024年8月1日至 2025年7月31日)
普通株式増加数101,370株157,155株
(うち新株予約権)101,370株157,155株
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式の概要(新株予約権)普通株式 240,000株行使価格 351円-
(注)当社は、2025年4月1日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、潜在株式調整後1株当たり当期純利益及び上記株式数を算定しております。
2025/10/22 16:18

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