スマートバリュー（9417）の無形固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2019年3月31日
- 11億6795万
- 2019年6月30日 +2.05%
- 11億9185万
- 2019年9月30日 +4.28%
- 12億4288万
- 2019年12月31日 +2.28%
- 12億7124万
- 2020年3月31日 +2.62%
- 13億450万
- 2020年6月30日 -30.43%
- 9億752万
- 2020年9月30日 +9.07%
- 9億8981万
- 2020年12月31日 +3.77%
- 10億2714万
- 2021年3月31日 +1.88%
- 10億4647万
- 2021年6月30日 -64.78%
- 3億6859万
- 2021年9月30日 -2.92%
- 3億5783万
- 2021年12月31日 -1.37%
- 3億5293万
- 2022年3月31日 -2.33%
- 3億4470万
- 2022年6月30日 -2.04%
- 3億3767万
- 2022年9月30日 -4.66%
- 3億2192万
- 2022年12月31日 -5.57%
- 3億398万
- 2023年3月31日 -7.49%
- 2億8122万
- 2023年6月30日 -3.83%
- 2億7043万
- 2023年9月30日 -1.05%
- 2億6759万
- 2023年12月31日 +6.95%
- 2億8618万
- 2024年3月31日 -1.61%
- 2億8156万
- 2024年6月30日 +0.28%
- 2億8236万
- 2024年9月30日 +4.39%
- 2億9476万
- 2024年12月31日 +4.61%
- 3億835万
- 2025年3月31日 +10.69%
- 3億4133万
- 2025年6月30日 -58.54%
- 1億4152万
- 2025年9月30日 +19.9%
- 1億6968万
- 2025年12月31日 +4.45%
- 1億7722万
- 2026年3月31日 -4.9%
- 1億6854万
個別
- 2013年6月30日
- 6155万
- 2014年6月30日 -5.32%
- 5827万
- 2015年3月31日 +14.3%
- 6661万
- 2015年6月30日 +12.6%
- 7500万
- 2015年9月30日 +65.08%
- 1億2382万
- 2015年12月31日 +7.25%
- 1億3279万
- 2016年3月31日 +29.28%
- 1億7167万
- 2016年6月30日 +20.67%
- 2億715万
- 2016年9月30日 +19.14%
- 2億4680万
- 2016年12月31日 +7.96%
- 2億6645万
- 2017年3月31日 +2.65%
- 2億7349万
- 2017年6月30日 +7.87%
- 2億9502万
- 2017年9月30日 -0.8%
- 2億9266万
- 2017年12月31日 +5.06%
- 3億748万
- 2018年3月31日 -10.67%
- 2億7466万
- 2018年6月30日 -2.09%
- 2億6892万
- 2018年9月30日 +4.47%
- 2億8095万
- 2018年12月31日 +11.64%
- 3億1366万
- 2019年6月30日 +21.41%
- 3億8082万
- 2020年6月30日 +49.08%
- 5億6774万
- 2021年6月30日 -58.51%
- 2億3558万
- 2022年6月30日 -7.11%
- 2億1883万
- 2023年6月30日 -29.73%
- 1億5377万
- 2024年6月30日 -8.72%
- 1億4037万
- 2025年6月30日 -95.07%
- 691万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流動資産は2,770,306千円となり、前連結会計年度末と比べ246,097千円の減少となりました。その主たる要因は、受取手形、売掛金及び契約資産が148,593千円増加したものの、現金及び預金が395,843千円減少したことによるものであります。2024/02/14 15:02
固定資産は909,300千円となり、前連結会計年度末と比べ65,185千円の増加となりました。その主たる要因は、敷金及び保証金が32,148千円、その他無形固定資産が48,642千円増加したものの、建物及び構築物が13,652千円、ソフトウエアが24,779千円減少したことによるものであります。
繰延資産は4,490千円となり、前連結会計年度末と比べ1,104千円の減少となりました。その主たる要因は、株式交付費が1,045千円減少したことによるものであります。
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