- 6166
- 2026/09/10
- 時価
- 72億円
- PER 予
- -倍
- 2016年以降
- 赤字-1598.67倍
(2016-2026年) - PBR
- 7.85倍
- 2016年以降
- 赤字-39.7倍
(2016-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 44億9201万
- 2014年3月31日 -12.18%
- 39億4467万
- 2014年12月31日 -0.61%
- 39億2053万
個別
- 2013年3月31日
- 41億6767万
- 2014年3月31日 -14.92%
- 35億4588万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- イ 【連結貸借対照表】2015/06/15 15:00
ロ 【連結損益計算書及び連結包括利益計算書】(単位:千円) 流動資産合計 4,067,488 固定資産 有形固定資産 建物及び構築物 2,638,170 有形固定資産合計 3,566,767 無形固定資産 その他 101,045 - #2 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/06/15 15:00
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4 資産のうち、調整額の項目に含めた全社資産の主なものは、当社での余資運用資金2,178,637千円及び管理部門に係る資産158,967千円等であります。2015/06/15 15:00
5 その他の項目のうち、調整額の項目に含めた有形固定資産及び無形固定資産の増加額の主なものは、新基幹システム48,729千円であります。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #4 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
3 調整額の項目に含めた配賦不能営業費用はありません。
4 資産のうち、調整額の項目に含めた全社資産の主なものは、当社での余資運用資金1,809,801千円及び管理部門に係る資産333,314千円であります。
5 その他の項目のうち、調整額の項目に含めた有形固定資産及び無形固定資産の増加額の主なものは、新基幹システム5,100千円であります。2015/06/15 15:00 - #5 リース取引関係、財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2015/06/15 15:00
①有形固定資産
主として、機械装置(機械及び運搬具)であります。 - #6 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2015/06/15 15:00
・有形固定資産 主として、機械装置(機械及び運搬具)であります。
・無形固定資産 主として、生産管理用ソフトウェアであります。 - #7 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (3)移転した事業に係る資産及び負債の適正な帳簿価額並びにその主な内訳2015/06/15 15:00
3.分離した事業が含まれていた報告セグメント流動資産 116,567千円 固定資産 122,650千円
電子材料スライス周辺事業 - #8 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- (四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係)2015/06/15 15:00
当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。
- #9 損益計算書関係(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
※2015/06/15 15:00工具、器具及び備品 18千円 計 18千円 - #10 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/15 15:00
(単位:千円) - #11 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/15 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳当事業年度(平成25年3月31日) 保険積立金評価益 △1,038千円 固定資産圧縮積立金 △22,577千円 計 △29,053千円
- #12 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/15 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳当連結会計年度(平成25年3月31日) 特別償却準備金 △598千円 固定資産圧縮積立金 △180,953千円 土地評価差額金 △8,297千円
- #13 経営上の重要な契約等
- (3)事業譲渡の内容2015/06/15 15:00
①当社は、譲渡日時点で保有している本件事業に係る固定資産(製造設備等)及び棚卸資産を同社に譲渡する。
②本件事業に係る取引先との契約は、同社が引き継ぐ。 - #14 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 当事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/15 15:00
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #15 連結キャッシュ・フロー計算書関係(連結)
- 当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)に事業の譲渡により減少した資産の主な内容は次のとおりであります。2015/06/15 15:00
なお、移転した事業に対する簿価から、移転したことにより受け取った対価となる株式の時価を除き「事業分離による収入」に118,726千円を計上しております。流動資産 116,567千円 固定資産 122,650千円
3 重要な非資金取引の内容 - #16 連結損益計算書関係(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
※2015/06/15 15:00前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)機械装置及び運搬具 34千円 2,459千円 リース資産 ―千円 17,760千円 その他 214千円 ―千円 計 248千円 20,220千円 - #17 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/06/15 15:00
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。) - #18 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法2015/06/15 15:00
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)