7780 メニコン

7780
2026/07/02
時価
1288億円
PER 予
19.17倍
2016年以降
12.7-56.35倍
(2016-2026年)
PBR
1.32倍
2016年以降
0.79-5.62倍
(2016-2026年)
配当 予
1.67%
ROE 予
6.89%
ROA 予
3.34%
資料
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メニコン(7780)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2013年3月31日
57億4071万
2014年3月31日 -20.73%
45億5079万
2015年3月31日 +27.53%
58億382万
2016年3月31日 -4.67%
55億3286万
2017年3月31日 -0.85%
54億8597万
2018年3月31日 -4.14%
52億5900万
2019年3月31日 -2.38%
51億3400万
2020年3月31日 +37.14%
70億4100万
2021年3月31日 +8.59%
76億4600万
2022年3月31日 +11.74%
85億4400万
2023年3月31日 +8.9%
93億400万
2024年3月31日 +24.05%
115億4200万
2025年3月31日 +14.94%
132億6600万
2026年3月31日 -3.87%
127億5300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社の現金及び預金と本社建物であります。
2026/06/25 14:00
#2 事業構造再編費用に関する注記(連結)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しており、「事業構造再編費用」に含めて表示しております。
場所用途種類減損損失(百万円)
フランス・パリ事業用資産建物及び構築物機械装置及び運搬具使用権資産等166
当社グループは、減損会計の適用にあたり、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグルーピングを行っており、原則として管理会計上の区分を基準にグルーピングを行っております。
事業用資産については、事業再編の決定に伴い、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。回収可能価額の算定は使用価値によっており、使用価値の算定については、将来キャッシュ・フローの見積期間が短期間であるため、割引計算は行っておりません。
2026/06/25 14:00
#3 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
2026/06/25 14:00
#4 固定資産売却損の注記(連結)
※6 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物1百万円-百万円
機械装置及び運搬具0百万円-百万円
2026/06/25 14:00
#5 固定資産除却損の注記(連結)
※7 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物35百万円35百万円
機械装置及び運搬具3百万円7百万円
2026/06/25 14:00
#6 有形固定資産等明細表(連結)
2.固定資産の当期増加額の主な内容は次のとおりであります。
建物直営店店舗改装99百万円テクノステーション改修89百万円
各務原工場改修69百万円関工場改修42百万円
機械及び装置各務原工場_生産設備569百万円関工場_生産設備334百万円
工具、器具及び備品各務原工場_製造設備165百万円業務用PC140百万円
総合研究所_研究設備74百万円テクノステーション_研究設備72百万円
建設仮勘定各務原工場_生産設備2,273百万円テクノステーション_研究設備537百万円
関工場_生産設備500百万円
ソフトウェア定額制システム407百万円小売システム115百万円
物流システム91百万円
その他定額制システム209百万円基幹システム128百万円
小売システム123百万円
3.固定資産の当期減少額の主な内容は次のとおりであります。
建物関工場_改修239百万円
機械及び装置関工場_生産設備47百万円
工具、器具及び備品カスタマーセンター設備27百万円ケア用品用金型26百万円
直営店設備25百万円
ソフトウェアBPMシステム1,575百万円
その他定額制システム272百万円小売システム72百万円
BPMシステム67百万円
4.建設仮勘定の当期減少額の金額は、本勘定への振り替え等であります。
2026/06/25 14:00
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/25 14:00

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