四半期報告書-第15期第2四半期(平成30年10月1日-平成30年12月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 平成29年7月1日 至 平成29年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)1.セグメント利益の調整額△171,017千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用です。全社費用は、主に、各報告セグメントに帰属しない役員及び管理部門に係る人件費、経費等の一般管理費です。
2.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
Ⅱ 当第2四半期連結累計期間(自 平成30年7月1日 至 平成30年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)1.セグメント利益又は損失の調整額△150,325千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用です。全社費用は、主に、各報告セグメントに帰属しない役員及び管理部門に係る人件費、経費等の一般管理費です。
2.セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
3.「会計方針の変更」に記載のとおり、従来、操業度等の季節的な変動に起因して発生した原価差異については、四半期連結会計期間において繰延処理を採用しておりましたが、大型案件の受注の増加等による工期の長期化を主な要因として、年間を通じた操業度の平準化が図られ、四半期連結会計期間における原価差異の発生額の金額的重要性が乏しくなったことから、第1四半期連結会計期間より原価差異の繰延処理を行わず、原則的処理を採用することといたしました。
この変更により、従来の方法と比べて、当第2四半期連結累計期間の「エネルギー関連」のセグメント利益が3,489千円減少し、「水関連」のセグメント損失が23千円減少しています。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
【セグメント情報】
Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 平成29年7月1日 至 平成29年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:千円) | |||||
| 報告セグメント | 調整額 (注)1 | 四半期連結損益 計算書計上額 (注)2 | |||
| エネルギー関連 | 水関連 | 計 | |||
| 売上高 | |||||
| 外部顧客への売上高 | 1,485,760 | 501,571 | 1,987,331 | - | 1,987,331 |
| セグメント間の内部売上高 又は振替高 | - | - | - | - | - |
| 計 | 1,485,760 | 501,571 | 1,987,331 | - | 1,987,331 |
| セグメント利益 | 337,591 | 45,274 | 382,865 | △171,017 | 211,848 |
(注)1.セグメント利益の調整額△171,017千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用です。全社費用は、主に、各報告セグメントに帰属しない役員及び管理部門に係る人件費、経費等の一般管理費です。
2.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
Ⅱ 当第2四半期連結累計期間(自 平成30年7月1日 至 平成30年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:千円) | |||||
| 報告セグメント | 調整額 (注)1 | 四半期連結損益 計算書計上額 (注)2 | |||
| エネルギー関連 | 水関連 | 計 | |||
| 売上高 | |||||
| 外部顧客への売上高 | 1,679,025 | 404,041 | 2,083,066 | - | 2,083,066 |
| セグメント間の内部売上高 又は振替高 | - | - | - | - | - |
| 計 | 1,679,025 | 404,041 | 2,083,066 | - | 2,083,066 |
| セグメント利益又は損失(△) | 418,318 | △43,425 | 374,892 | △150,325 | 224,567 |
(注)1.セグメント利益又は損失の調整額△150,325千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用です。全社費用は、主に、各報告セグメントに帰属しない役員及び管理部門に係る人件費、経費等の一般管理費です。
2.セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
3.「会計方針の変更」に記載のとおり、従来、操業度等の季節的な変動に起因して発生した原価差異については、四半期連結会計期間において繰延処理を採用しておりましたが、大型案件の受注の増加等による工期の長期化を主な要因として、年間を通じた操業度の平準化が図られ、四半期連結会計期間における原価差異の発生額の金額的重要性が乏しくなったことから、第1四半期連結会計期間より原価差異の繰延処理を行わず、原則的処理を採用することといたしました。
この変更により、従来の方法と比べて、当第2四半期連結累計期間の「エネルギー関連」のセグメント利益が3,489千円減少し、「水関連」のセグメント損失が23千円減少しています。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。