四半期報告書-第14期第2四半期(平成29年10月1日-平成29年12月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 平成28年7月1日 至 平成28年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)1.セグメント利益又は損失の調整額△203,269千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用です。全社費用は、主に、各報告セグメントに帰属しない役員及び管理部門に係る人件費、経費等の一般管理費です。
2.セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っています。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
Ⅱ 当第2四半期連結累計期間(自 平成29年7月1日 至 平成29年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)1.セグメント利益又は損失の調整額△171,017千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用です。全社費用は、主に、各報告セグメントに帰属しない役員及び管理部門に係る人件費、経費等の一般管理費です。
2.セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
3.「追加情報」に記載のとおり、工事進行基準の進捗率の見積方法については、従来、「直接作業時間比率」
で測定していました。しかしながら、平成29年8月10日に公表した中期経営計画に基づき、当社グループの主力セクターを「エネルギー」から「水」へ変更したこと、貝塚工場の移転縮小にともない国内製造のインターナルの一部を外注化し、生産体制を見直したことにより、「原価比例法」による測定が実態に基づく進捗をより合理的に反映できると判断し、第1四半期連結累計期間に着手した工事契約から「原価比例法」に変更しています。
これにより、従来の方法と比べて、当第2四半期連結累計期間の売上高が「水関連」で14,510千円増加し、セグメント利益が「水関連」で8,668千円増加しています。
なお、「エネルギー関連」に与える影響はありません。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
【セグメント情報】
Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 平成28年7月1日 至 平成28年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:千円) | |||||
| 報告セグメント | 調整額 (注)1 | 四半期連結損益 計算書計上額 (注)2 | |||
| エネルギー関連 | 水関連 | 計 | |||
| 売上高 | |||||
| 外部顧客への売上高 | 707,652 | 529,532 | 1,237,185 | - | 1,237,185 |
| セグメント間の内部売上高 又は振替高 | - | - | - | - | - |
| 計 | 707,652 | 529,532 | 1,237,185 | - | 1,237,185 |
| セグメント利益又は損失(△) | △39,920 | 29,571 | △10,349 | △203,269 | △213,618 |
(注)1.セグメント利益又は損失の調整額△203,269千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用です。全社費用は、主に、各報告セグメントに帰属しない役員及び管理部門に係る人件費、経費等の一般管理費です。
2.セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っています。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
Ⅱ 当第2四半期連結累計期間(自 平成29年7月1日 至 平成29年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:千円) | |||||
| 報告セグメント | 調整額 (注)1 | 四半期連結損益 計算書計上額 (注)2 | |||
| エネルギー関連 | 水関連 | 計 | |||
| 売上高 | |||||
| 外部顧客への売上高 | 1,485,760 | 501,571 | 1,987,331 | - | 1,987,331 |
| セグメント間の内部売上高 又は振替高 | - | - | - | - | - |
| 計 | 1,485,760 | 501,571 | 1,987,331 | - | 1,987,331 |
| セグメント利益又は損失(△) | 337,591 | 45,274 | 382,865 | △171,017 | 211,848 |
(注)1.セグメント利益又は損失の調整額△171,017千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用です。全社費用は、主に、各報告セグメントに帰属しない役員及び管理部門に係る人件費、経費等の一般管理費です。
2.セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
3.「追加情報」に記載のとおり、工事進行基準の進捗率の見積方法については、従来、「直接作業時間比率」
で測定していました。しかしながら、平成29年8月10日に公表した中期経営計画に基づき、当社グループの主力セクターを「エネルギー」から「水」へ変更したこと、貝塚工場の移転縮小にともない国内製造のインターナルの一部を外注化し、生産体制を見直したことにより、「原価比例法」による測定が実態に基づく進捗をより合理的に反映できると判断し、第1四半期連結累計期間に着手した工事契約から「原価比例法」に変更しています。
これにより、従来の方法と比べて、当第2四半期連結累計期間の売上高が「水関連」で14,510千円増加し、セグメント利益が「水関連」で8,668千円増加しています。
なお、「エネルギー関連」に与える影響はありません。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。