#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～26年
構築物 10年
機械及び装置 5年～8年
車両運搬具 2年～6年
工具、器具及び備品 2年～10年
②無形固定資産
・自社利用のソフトウェア社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/04/24 9:48
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 当社および連結子会社は定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/04/24 9:48
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: ①有形固定資産定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/04/24 9:48
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
当社および連結子会社は定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～26年
機械、運搬具及び工具器具備品 2年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用のソフトウェア社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用しております。2020/04/24 9:48