有価証券報告書-第18期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年
工具、器具及び備品 5年~6年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
顧客関連資産 5年
ソフトウエア(自社利用) 5年
①有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年
工具、器具及び備品 5年~6年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
顧客関連資産 5年
ソフトウエア(自社利用) 5年