メタリアル(6182)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年2月28日
- 6038万
- 2015年8月31日 -5.55%
- 5703万
- 2015年11月30日 -2.94%
- 5535万
- 2016年2月29日 -3.03%
- 5367万
- 2016年5月31日 -3.13%
- 5200万
- 2016年8月31日 +999.99%
- 6億9279万
- 2016年11月30日 +81.24%
- 12億5563万
- 2017年2月28日 -1.35%
- 12億3867万
- 2017年5月31日 -1.37%
- 12億2172万
- 2017年8月31日 -1.39%
- 12億476万
- 2017年11月30日 -1.41%
- 11億8781万
- 2018年2月28日 -90.67%
- 1億1077万
- 2018年5月31日 -4.8%
- 1億546万
- 2018年8月31日 -5.04%
- 1億14万
- 2018年11月30日 -5.31%
- 9482万
- 2019年2月28日 -5.61%
- 8951万
- 2019年5月31日 -5.94%
- 8419万
- 2019年8月31日 -6.31%
- 7888万
- 2019年11月30日 +2.28%
- 8068万
- 2020年2月29日 -7.05%
- 7499万
- 2020年5月31日 -7.59%
- 6930万
- 2020年8月31日 -8.21%
- 6361万
- 2020年11月30日 -8.94%
- 5792万
- 2021年2月28日 -9.83%
- 5223万
- 2021年5月31日 -10.89%
- 4654万
- 2021年8月31日 -12.23%
- 4085万
- 2021年11月30日 -24.01%
- 3104万
- 2022年2月28日 -53.3%
- 1449万
- 2022年5月31日 -13.43%
- 1254万
- 2022年8月31日 -15.51%
- 1060万
- 2022年11月30日 -18.36%
- 865万
- 2023年2月28日 -22.49%
- 670万
- 2023年5月31日 -25%
- 503万
- 2023年8月31日 -33.35%
- 335万
- 2023年11月30日 -50%
- 167万
- 2025年2月28日 +999.99%
- 4億842万
- 2025年5月31日 -1.95%
- 4億46万
- 2025年8月31日 -1.99%
- 3億9250万
- 2025年11月30日 -2.03%
- 3億8455万
- 2026年2月28日 -2.07%
- 3億7659万
- 2026年5月31日 -2.11%
- 3億6864万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 固定資産の減損損失について、AI事業で39,770千円を計上しております。2026/05/27 16:32
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 受注案件に係る将来の損失に備えるため、当連結会計年度末において将来の損失が見込まれ、かつ、当該損失額を合理的に見積可能なものについては、損失見積額を引当計上しております。2026/05/27 16:32
(4)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、20年以内の合理的な期間に基づく定額法により償却を行っております。 - #3 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社STUDIO55を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社STUDIO55の取得価額と株式会社STUDIO55株式取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2026/05/27 16:32
当連結会計年度(自 2025年3月1日 至 2026年2月28日)流動資産 459,707千円 固定資産 10,365 のれん 413,726 流動負債 △393,595
該当事項はありません。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/05/27 16:32
3.法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 住民税均等割 3.0 のれん償却額 6.8 みなし配当 △3.1
当社及び一部の国内連結子会社は、グループ通算制度を適用しております。また、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 翌連結会計年度における所得の見積りには不確実性が伴うため、臨時的・多額の課税所得悪化が発生した際には、翌連結会計年度において、繰延税金資産の取り崩しにより、費用計上が行われる可能性があります。2026/05/27 16:32
4.のれんの評価
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額