2424 ブラス

2424
2026/03/16
時価
34億円
PER 予
10.2倍
2016年以降
赤字-29.7倍
(2016-2025年)
PBR
0.76倍
2016年以降
0.66-2.92倍
(2016-2025年)
配当 予
1.32%
ROE 予
7.43%
ROA 予
2.58%
資料
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ブラス(2424)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2022年10月31日
4億8022万
2023年1月31日 +87.45%
9億19万
2023年4月30日 +5.48%
9億4956万
2023年7月31日 +23.58%
11億7348万
2023年10月31日 -77.38%
2億6540万
2024年1月31日 +43.62%
3億8119万
2024年4月30日 +20.91%
4億6089万
2024年7月31日 -1.43%
4億5431万
2024年10月31日 -83.67%
7417万
2025年1月31日 +366.78%
3億4622万
2025年4月30日 +67.23%
5億7900万
2025年7月31日 +29.87%
7億5197万
2025年10月31日
-1億6371万
2026年1月31日
2億5808万

個別

2015年7月31日
4億6200万
2015年10月31日 -39.32%
2億8035万
2016年1月31日 +54.64%
4億3353万
2016年4月30日 +5.28%
4億5643万
2016年7月31日 +33.89%
6億1111万
2016年10月31日 -44.17%
3億4118万
2017年1月31日 +72.8%
5億8959万
2017年4月30日 +26.11%
7億4355万
2017年7月31日 +10.06%
8億1837万
2017年10月31日 -72.63%
2億2402万
2018年1月31日 +20.6%
2億7017万
2018年4月30日 +80.98%
4億8896万
2018年7月31日 +41.36%
6億9118万
2018年10月31日 -95.86%
2862万
2019年1月31日 +463.18%
1億6120万
2019年4月30日 +64.37%
2億6495万
2019年7月31日 +110.83%
5億5861万
2019年10月31日 -40.05%
3億3486万
2020年1月31日 +47.31%
4億9327万
2020年4月30日 -98.11%
931万
2020年7月31日
-9億8995万
2020年10月31日
-2億9525万
2021年1月31日
-1億7100万
2021年4月30日 -19.06%
-2億359万
2021年7月31日
3億2780万
2021年10月31日 -92.57%
2436万
2022年1月31日 +999.99%
2億8141万
2022年4月30日 +21.29%
3億4132万
2022年7月31日 +156.23%
8億7459万
2023年7月31日 +44.76%
12億6607万
2024年7月31日 -58.61%
5億2403万
2025年7月31日 +40.75%
7億3756万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
c.報酬水準
・取締役の報酬水準については、外部環境や市場環境の変化に対して迅速な対応を行うため、外部専門機関の客観的な報酬調査データ等を活用のうえ、同業(結婚式業)・同規模(時価総額・営業利益等にて選定)の企業の役員報酬水準をベンチマークとして設定し、相対比較及び検証をして決定する。
d.報酬の決定プロセス
2025/10/28 14:23
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
この結果、売上総利益は9,165,526千円(前年同期比7.6%増)となり、645,175千円増加しました。
(営業利益)
当連結会計年度の販売費及び一般管理費は8,413,550千円(前年同期比4.3%増)となり、347,518千円増加しました。これは主に、継続的な人件費の上昇及び事業規模拡大により人件費が220,444千円、将来の集客を維持強化するため広告宣伝費が45,260千円、減価償却費が48,413千円増加したことによるものであります。
2025/10/28 14:23
#3 追加情報、連結財務諸表(連結)
(追加情報)
当社契約の従業員用の借上げ社宅の家賃につき、当社は、借主への支払額(従業員負担分含む)を販売費及び一般管理費の「地代家賃」で、従業員負担分を営業外収益の「受取賃貸料」に計上しておりましたが、2025年4月1日に改訂した社内規程により、同日以降生じる借上げ社宅に係る地代家賃と受取賃貸料を相殺表示することとしました。これは、社内規程の改訂を踏まえ、家賃負担の開示方法の検討を行った結果、相殺表示が、より会社の実態を表したものであると判断したためです。これにより、従来の方法に比べて、販売費及び一般管理費が19,353千円減少し、営業利益が同額増加しておりますが、経常利益及び税金等調整前当期純利益に与える影響はありません。
2025/10/28 14:23

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