ブラス(2424)の構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2022年10月31日
- 3億5153万
- 2023年1月31日 +1.13%
- 3億5552万
- 2023年4月30日 -2.92%
- 3億4515万
- 2023年7月31日 -2.27%
- 3億3731万
- 2023年10月31日 -1.91%
- 3億3087万
- 2024年1月31日 -2.56%
- 3億2239万
- 2024年4月30日 -2.44%
- 3億1451万
- 2024年7月31日 +3.47%
- 3億2544万
- 2024年10月31日 +0.34%
- 3億2656万
- 2025年1月31日 -2.03%
- 3億1992万
- 2025年4月30日 -3.4%
- 3億906万
- 2025年7月31日 -4.85%
- 2億9406万
- 2025年10月31日 -0.09%
- 2億9381万
- 2026年1月31日 -3.13%
- 2億8460万
個別
- 2015年7月31日
- 2億4802万
- 2015年10月31日 -1.42%
- 2億4449万
- 2016年1月31日 -1.92%
- 2億3979万
- 2016年4月30日 +16.48%
- 2億7931万
- 2016年7月31日 +20.37%
- 3億3620万
- 2016年10月31日 +1.27%
- 3億4046万
- 2017年1月31日 -0.87%
- 3億3749万
- 2017年4月30日 +2.87%
- 3億4718万
- 2017年7月31日 +8.81%
- 3億7776万
- 2017年10月31日 +13.19%
- 4億2757万
- 2018年1月31日 -2.74%
- 4億1587万
- 2018年4月30日 -2.08%
- 4億721万
- 2018年7月31日 -8.39%
- 3億7305万
- 2018年10月31日 -1.86%
- 3億6610万
- 2019年1月31日 -0.91%
- 3億6277万
- 2019年4月30日 +10.06%
- 3億9926万
- 2019年7月31日 +20.54%
- 4億8126万
- 2019年10月31日 -2.02%
- 4億7156万
- 2020年1月31日 -2.59%
- 4億5933万
- 2020年4月30日 +0.21%
- 4億6028万
- 2020年7月31日 -2.81%
- 4億4737万
- 2020年10月31日 -1.88%
- 4億3895万
- 2021年1月31日 -2.79%
- 4億2670万
- 2021年4月30日 -2.87%
- 4億1444万
- 2021年7月31日 -1.79%
- 4億703万
- 2021年10月31日 -2.94%
- 3億9506万
- 2022年1月31日 -3.03%
- 3億8309万
- 2022年4月30日 -2.83%
- 3億7224万
- 2022年7月31日 -2.76%
- 3億6196万
- 2023年7月31日 -6.94%
- 3億3684万
- 2024年7月31日 -3.51%
- 3億2500万
- 2025年7月31日 -9.64%
- 2億9366万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2025/10/28 14:23
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。但し、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物については、当該契約期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/10/28 14:23
前連結会計年度(自 2023年8月1日至 2024年7月31日) 当連結会計年度(自 2024年8月1日至 2025年7月31日) 建物 7,212千円 2,052千円 構築物 466 0 工具、器具及び備品 1,139 300 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、また、継続してマイナスとなる見込みである店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(218,394千円)として特別損失に計上いたしました。2025/10/28 14:23
減損損失の内訳は、建物187,721千円、構築物11,812千円、工具、器具及び備品18,860千円であります。
東日本(1店舗)については、回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを6.0%で割り引いて算定しております。