建物(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年9月30日
- 3101万
- 2015年9月30日 +7.51%
- 3334万
- 2016年9月30日 -44.04%
- 1866万
- 2017年9月30日 +722.79%
- 1億5355万
個別
- 2014年9月30日
- 369万
- 2015年9月30日 +20.5%
- 444万
- 2016年9月30日 -34.82%
- 290万
- 2017年9月30日 +999.99%
- 7309万
- 2018年9月30日 +3.97%
- 7600万
- 2019年9月30日 -6.58%
- 7100万
- 2020年9月30日 -15.49%
- 6000万
- 2021年9月30日 -8.33%
- 5500万
- 2022年9月30日 -10.91%
- 4900万
- 2023年9月30日 -8.16%
- 4500万
有報情報
- #1 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 主な見積耐用年数は、以下のとおりであります。2023/12/27 16:41
・建物 :6年~20年
・車両運搬具 :10年 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- ①財務諸表に計上した金額2023/12/27 16:41
②識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(百万円) 前事業年度(2022年9月30日) 当事業年度(2023年9月30日) 建物 49 45 工具,器具及び備品 26 26
有形固定資産及び無形固定資産の減損の兆候がある場合には、減損損失の認識の判定を実施しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- e>2023/12/27 16:41
① 有形固定資産 ………………… 定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっています。建物 3~15年 工具器具備品 3~20年 ② 無形固定資産 ………………… 定額法を採用しております。なお、主な償却年数は次のとおりであります。ソフトウェア(自社利用)5年(社内における利用可能期間) 4 外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準② 無形固定資産 ………………… 定額法を採用しております。なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用)5年(社内における利用可能期間)