訂正有価証券報告書-第2期(平成29年3月1日-平成30年2月28日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
建物は定額法、建物以外は定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については定額法によっております。なお、一部の連結子会社においては建物以外についても定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

・建物及び構築物	6年～39年
・機械装置及び運搬具	3〃～17〃
・工具器具及び備品	3〃～20〃

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンスリース取引日が平成21年2月20日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。