売上総利益
連結
- 2015年1月31日
- 341億7600万
- 2016年1月31日 +14.74%
- 392億1300万
- 2017年1月31日 -1.52%
- 386億1800万
- 2018年1月31日 -5.75%
- 363億9600万
- 2019年2月28日 +10.84%
- 403億4100万
- 2020年2月29日 -6.21%
- 378億3700万
- 2021年2月28日 -26.4%
- 278億4700万
- 2022年2月28日 +17.72%
- 327億8100万
- 2023年2月28日 +1.92%
- 334億1000万
- 2024年2月29日 +2.56%
- 342億6400万
個別
- 2015年1月31日
- 328億7337万
- 2016年1月31日 +13.92%
- 374億5000万
- 2017年1月31日 -2.53%
- 365億100万
- 2018年1月31日 -7.31%
- 338億3100万
- 2019年2月28日 +12.31%
- 379億9700万
- 2020年2月29日 -6.37%
- 355億7800万
- 2021年2月28日 -27.13%
- 259億2700万
- 2022年2月28日 +17.4%
- 304億3900万
- 2023年2月28日 +1.46%
- 308億8300万
- 2024年2月29日 +3.98%
- 321億1300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴う経済活動の正常化が進み、またインバウンド需要も増加する中、景気は持ち直しの動きが見られました。しかしながら、原材料・エネルギー価格の高騰による消費の減速懸念等、先行き不透明な経営環境が続きました。また、中国経済については、不動産不況の深刻化、厳しさを増す雇用環境等が影響し、個人消費は力強さを欠いた状態にあります。2024/05/31 15:07
当社グループの国内事業につきましては、平年より気温が高く推移したため夏物需要が高まり、暖冬により冬物需要の動きは鈍かったものの、店舗売上が前年同期比104.5%、EC売上が前年同期比100.6%と前年同期を上回りました。また、セールを抑制し適正価額の販売への注力、仕入原価率の低減等の取り組みを推進致しました。この結果、当連結会計年度における国内事業の売上総利益は前年同期比104.0%と前年同期を上回りました。
なお、売上総利益は前年同期比増加しましたが、主力ブランドの広告宣伝強化等に伴う販売費及び一般管理費の増加をカバーするに至らず、営業利益は前年同期を下回りました。