- 3548
- 2026/09/30
- 時価
- 238億円
- PER 予
- 31.57倍
- 2017年以降
- 赤字-127.26倍
(2017-2026年) - PBR
- 1.75倍
- 2017年以降
- 0.98-4.09倍
(2017-2026年) - 配当 予
- 5.84%
- ROE 予
- 5.54%
- ROA 予
- 2.35%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2020年2月29日
- 6億4000万
- 2021年2月28日 +27.97%
- 8億1900万
個別
- 2020年2月29日
- 6億4000万
- 2021年2月28日 +27.97%
- 8億1900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/05/28 15:02 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2021/05/28 15:02
投資活動の結果使用した資金は、9億20百万円となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出が5億48百万円、無形固定資産の取得による支出が4億11百万円あったことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
ソフトウエア 5年
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2021/05/28 15:02 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
① 商品 主として総平均法
② 貯蔵品 個別法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
主に定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物に含まれる建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2~50年
工具器具備品 2~20年2021/05/28 15:02 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
ソフトウエア 5年2021/05/28 15:02