JMC（5704）の売上高 - ３Ｄプリンター出力事業の推移 - 通期

有報情報

#1 その他、財務諸表等（連結）

当事業年度における四半期情報等

(累計期間)	第1四半期	中間会計期間	第3四半期	当事業年度
売上高(千円)	765,078	1,435,863	2,394,648	3,223,030
税引前四半期純利益又は税引前中間(当期)純損失(△)(千円)	40,109	△98,280	280	△1,221,124

(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューを受けておりません。

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#2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）

① 気候変動に関する指標及び目標
当社は、エコアクション21の活動として、代表的な温室効果ガスである二酸化炭素排出量(kg-CO2)の削減に取り組んでおり、売上原単位(二酸化炭素排出量(kg-CO2)/売上高(百万円))が前事業年度の実績値を下回る、すなわちエネルギーの効率的な利用を目標としております。

指標	目標	実績
売上原単位
(二酸化炭素排出量(kg-CO2)/売上高(百万円)	673	582

② 人的資本に関する指標及び目標

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#3 セグメント情報等、財務諸表（連結）

2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」における記載と概ね同一であります。

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#4 主要な顧客ごとの情報

(単位:千円)

顧客の氏名又は名称	売上高	関連するセグメント名
株式会社メックインターナショナル	393,757	鋳造事業、CT事業

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#5 収益認識関係、財務諸表（連結）

前事業年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)

	(単位:千円)
その他の収益	-	-	-	-
外部顧客への売上高	630,401	1,949,653	492,362	3,072,417

(注)その他・サービスには、CTスキャン、装置等の保守及び修理、デジタルコンテンツ売上が含まれております。
当事業年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)

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#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格を勘案して決定しております。2026/03/24 15:31

#7 売上高、地域ごとの情報

売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/03/24 15:31

#8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

(3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社は、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標について、数値的な目標を特段定めておりませんが、中長期視点で経営基盤を確立するために、売上高、営業利益、営業利益率を重視した経営管理を行っております。
(4)経営環境

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#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

また、工業向け試作品を中心とした出力サービスは、期初より進めている造形バリエーションの拡張に加え、営業人員の増強・育成も進み、受注スピードの向上を図ることができたことで順調な推移となりました。
この結果、3Dプリンター事業の売上高は764,482千円(前期比21.3%増)、セグメント利益は241,395千円(前期比60.3%増)となりました。
②鋳造事業

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#10 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

当社では、固定資産は規則的に減価償却されますが、固定資産が減損している可能性を示す兆候がある場合には、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較することによって、減損損失の認識の要否を判定する必要があります。判定の結果、減損損失の認識が必要とされた場合、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、帳簿価額の減少額は、減損損失として認識されます。回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値のいずれか高い方により測定しております。
当該判定及び減損損失の測定に用いられる将来キャッシュ・フローの見積りは、今後の市場動向や鋳造事業の売上高及び営業損益の実績を基礎とした事業計画を前提としております。また、正味売却価額は外部の専門家が算定した鑑定評価額等を基礎として算定しております。
将来の不確実な経済状況や経営環境の変化により、事業計画の見直しが必要となった場合や、将来の不動産市況等の動向によって正味売却価額の見直しが必要となった場合には、翌事業年度の財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があります。

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#11 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2)製品保証引当金
製品の無償補修費用の支出に備えるため、過去の売上高に対する支出割合に基づき必要額を計上しております。
4.収益及び費用の計上基準

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#12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記

※1 顧客との契約から生じる収益
製品売上高及び商品売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。

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