有価証券報告書-第20期(平成30年6月1日-平成31年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。

建物及び構築物	2～45年
機械装置及び運搬具	3～22年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
ハ リース資産
(イ)所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却の方法と同一の方法によっています。
(ロ)所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。