訂正有価証券報告書-第18期(平成28年6月1日-平成29年5月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法によっています。ただし、「再生可能エネルギー開発・運営事業」及び「プラスチックリサイクル事業」においては主に定率法によっています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。

建物及び構築物	3～40年
機械装置及び運搬具	6～22年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
ハ リース資産
(イ)所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却の方法と同一の方法によっています。
(ロ)所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。