有価証券報告書-第21期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	2～45年
機械装置及び運搬具	3～22年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。