フルテック(6546)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2015年3月31日
- 4億8963万
- 2016年3月31日 +9.07%
- 5億3403万
- 2017年3月31日 -0.98%
- 5億2881万
- 2018年3月31日 -4.63%
- 5億431万
- 2018年12月31日 -5.47%
- 4億7671万
- 2019年12月31日 +16.32%
- 5億5452万
- 2020年12月31日 +83.7%
- 10億1867万
- 2021年12月31日 -3.62%
- 9億8182万
- 2022年12月31日 -4.29%
- 9億3968万
- 2023年12月31日 -7.24%
- 8億7167万
- 2024年12月31日 -3.13%
- 8億4434万
- 2025年12月31日 -3.33%
- 8億1620万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.帳簿価額のうち「その他」は、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品の合計であり、建設仮勘定及びその他は含んでおりません。2026/03/30 13:14
3.建物及び土地の一部を賃借しており、年間賃借料は194,327千円であります。
4.現在休止中の主要な設備はありません。 - #2 事業の内容
- 建具関連事業は、ステンレスサッシとドア(框ドア、強化ガラスなど)を主力製品としており、主に自動ドア開閉装置とセットで販売しております。2026/03/30 13:14
自動ドア開閉装置の設計は機種選定と納まりが基本ですが、ステンレスサッシの設計は建物への納まりに対して0.1ミリの精度が求められるなど、その強度や雨仕舞い(水漏れ防止)、耐風圧、耐候性等をクリアーできる構造にも配慮しております。
当社グループではステンレスサッシ製造の経験と実績によって蓄積されたノウハウをデータベース化し、最新のCADシステム(注)もフルに活用することにより、顧客へのベストな仕様提供を目指した設計体制を構築しております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/30 13:14
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/03/30 13:14
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 218 千円 1,439 千円 工具、器具及び備品 0 〃 - 〃 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 減損損失の内訳は以下のとおりであります。2026/03/30 13:14
当社グループは、事業用資産は事業所を基礎として、資産をグルーピングしており、のれんについては原則として会社単位でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失額 株式会社ワイズ・コーポレーション(東京都中野区) その他 のれん 72,148 千円 事業用資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品ソフトウエア 15,280 〃 合計 87,428 〃
当連結会計年度において株式会社ワイズ・コーポレーションの取得時に認識したのれん及び事業用資産について、業績が当初策定した事業計画を下回って推移したことから事業計画を見直した結果、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回ると認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能価額を零として算定しております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社は、「豊かになるための集団」、「負けてたまるかの拡大発展」、「顧客に密着する経営」、「新製品新事業の開拓」、「会社は永続するもの」という経営理念を掲げ事業展開を行っております。2026/03/30 13:14
具体的には、今や建物に不可欠になった自動ドアの販売を事業の核に、安全で快適なエントランス環境を創造する企業を標榜しております。また、販売、設計、施工、アフターサービスまで社内一貫体制で行える経営資源を活かし、新規事業にも積極的に取り組んでおります。
(2)中長期的な経営戦略等 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/30 13:14
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。