訂正有価証券届出書(新規公開時)

(重要な会計方針)
前事業年度(自 2014年1月1日 2014年12月31日)
1.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産:定率法
主な耐用年数は以下のとおりです。
工具、器具及び備品:4年
2.繰延資産の処理方法
株式交付費:発生時に全額費用として処理しています。
社債発行費:発生時に全額費用として処理しています。
3.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
消費税等の会計処理は、税抜方式によっています。
当事業年度(自 2015年1月1日 2015年12月31日)
1.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く):定率法
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 :2年
工具、器具及び備品:4年
リース資産:定額法
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
2.繰延資産の処理方法
株式交付費:発生時に全額費用として処理しています。
社債発行費:発生時に全額費用として処理しています。
3.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
消費税等の会計処理は、税抜方式によっています。