- 6549
- 2026/09/09
- 時価
- 63億円
- PER 予
- 8.98倍
- 2018年以降
- 赤字-1294.95倍
(2018-2026年) - PBR
- 1.55倍
- 2018年以降
- 0.72-7.65倍
(2018-2026年) - 配当 予
- 1.9%
- ROE 予
- 17.23%
- ROA 予
- 7.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ディーエムソリューションズ(6549)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2021年6月30日
- 5747万
- 2021年9月30日 +92.03%
- 1億1036万
- 2021年12月31日 -47.42%
- 5803万
- 2022年3月31日 +85.04%
- 1億738万
- 2022年6月30日 -40.71%
- 6367万
- 2022年9月30日 +99.59%
- 1億2708万
- 2022年12月31日 -49.76%
- 6384万
- 2023年3月31日 +99.97%
- 1億2767万
- 2023年6月30日 -47.87%
- 6655万
- 2023年9月30日 +81.24%
- 1億2062万
- 2023年12月31日 -44.82%
- 6655万
- 2024年3月31日 +75.91%
- 1億1707万
- 2024年6月30日 -44.44%
- 6505万
- 2024年9月30日 +122.29%
- 1億4459万
- 2024年12月31日 -54.43%
- 6588万
- 2025年3月31日 +101.07%
- 1億3248万
- 2025年6月30日 -45.97%
- 7158万
- 2025年9月30日 +111.11%
- 1億5112万
- 2025年12月31日 -52.34%
- 7202万
- 2026年3月31日 +104.98%
- 1億4762万
- 2026年6月30日 -41.08%
- 8697万
個別
- 2016年12月31日
- 1122万
- 2017年9月30日 +202.14%
- 3390万
- 2017年12月31日 -66.67%
- 1130万
- 2018年9月30日 +247.88%
- 3931万
- 2018年12月31日 -66.67%
- 1310万
- 2019年9月30日 +288.54%
- 5091万
- 2019年12月31日 -66.67%
- 1697万
- 2020年6月30日 +243.5%
- 5829万
- 2020年9月30日 +72.9%
- 1億78万
- 2020年12月31日 -41.25%
- 5921万
- 2021年3月31日 +84.43%
- 1億920万
- 2022年3月31日 -9.13%
- 9923万
- 2023年3月31日 +20.44%
- 1億1952万
- 2024年3月31日 -8.86%
- 1億892万
- 2025年3月31日 +14.14%
- 1億2433万
- 2026年3月31日 +9.54%
- 1億3619万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/24 15:43
ロ 賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、賞与支給見込額のうち、当連結会計年度に負担すべき額を計上しております。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:43
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 1,099千円 1,135千円 賞与引当金 37,486 42,295 未払事業税 11,012 16,959
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:43
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 1,099千円 1,301千円 賞与引当金 40,304 45,715 未払事業税 11,012 20,143
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいております。2026/06/24 15:43