- 7809
- 2026/09/25
- 時価
- 112億円
- PER 予
- 21.33倍
- 2018年以降
- 3.23-79.61倍
(2018-2026年) - PBR
- 1.29倍
- 2018年以降
- 0.96-5.77倍
(2018-2026年) - 配当 予
- 3.41%
- ROE 予
- 6.03%
- ROA 予
- 3.88%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
壽屋(7809)の建物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2025年9月30日
- 15億3396万
- 2025年12月31日 -0.83%
- 15億2129万
- 2026年3月31日 -1.83%
- 14億9349万
- 2026年6月30日 -1.12%
- 14億7682万
個別
- 2016年6月30日
- 24億1715万
- 2017年3月31日 -0.87%
- 23億9611万
- 2017年6月30日 -1.57%
- 23億5850万
- 2017年9月30日 -1.53%
- 23億2245万
- 2017年12月31日 -1.49%
- 22億8780万
- 2018年3月31日 -1.58%
- 22億5173万
- 2018年6月30日 -1.6%
- 22億1565万
- 2018年9月30日 -1.26%
- 21億8772万
- 2018年12月31日 -1.49%
- 21億5505万
- 2019年3月31日 -1.52%
- 21億2237万
- 2019年6月30日 -2.42%
- 20億7107万
- 2019年9月30日 -1.42%
- 20億4169万
- 2019年12月31日 -1.42%
- 20億1260万
- 2020年3月31日 -1.46%
- 19億8321万
- 2020年6月30日 -6.34%
- 18億5745万
- 2020年9月30日 -0.94%
- 18億3990万
- 2020年12月31日 -1.4%
- 18億1411万
- 2021年3月31日 -1.42%
- 17億8831万
- 2021年6月30日 +0.19%
- 17億9178万
- 2021年9月30日 -0.73%
- 17億7868万
- 2021年12月31日 -1.41%
- 17億5354万
- 2022年3月31日 -1.3%
- 17億3071万
- 2022年6月30日 -1.47%
- 17億525万
- 2022年9月30日 -1.4%
- 16億8133万
- 2022年12月31日 -1.42%
- 16億5742万
- 2023年3月31日 -1.08%
- 16億3950万
- 2023年6月30日 +0.28%
- 16億4403万
- 2023年9月30日 -1.35%
- 16億2187万
- 2023年12月31日 +0.51%
- 16億3010万
- 2024年3月31日 -1.41%
- 16億716万
- 2024年6月30日 -1.43%
- 15億8422万
- 2024年9月30日 -1.4%
- 15億6203万
- 2024年12月31日 +0.36%
- 15億6766万
- 2025年3月31日 -1.8%
- 15億3946万
- 2025年6月30日 +1.51%
- 15億6272万
- 2026年6月30日 -5.5%
- 14億7682万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2026/09/24 9:13
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2026/09/24 9:13
当連結会計年度(2026年6月30日) 建物 1,349,623 千円 土地 612,000 千円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2026/09/24 9:13
当連結会計年度末における固定資産の残高は4,249,303千円となりました。主な内訳は有形固定資産の建物が1,476,825千円及び投資その他の資産767,410千円であります。
(流動負債) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/09/24 9:13
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。