オプティマスグループ（9268）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2017年3月31日: 11億5410万
2017年9月30日 -29.75%: 8億1073万
2017年12月31日 +21.32%: 9億8362万
2018年3月31日 -21.46%: 7億7254万
2018年6月30日 -81.94%: 1億3954万
2018年9月30日 +71.07%: 2億3872万
2018年12月31日 +136.48%: 5億6453万
2019年3月31日 +160.85%: 14億7259万
2019年6月30日: -1億9866万
2019年9月30日 -195.54%: -5億8711万
2019年12月31日: 3億6582万
2020年3月31日: -3億4877万
2020年6月30日: 3億5392万
2020年9月30日 +35.18%: 4億7843万
2020年12月31日 +160.76%: 12億4756万
2021年3月31日 +94.74%: 24億2956万
2021年6月30日 -62.49%: 9億1144万
2021年9月30日 +51.34%: 13億7937万
2021年12月31日 +53.08%: 21億1150万
2022年3月31日 +73.91%: 36億7219万
2022年6月30日 -83.31%: 6億1302万
2022年9月30日 +20.21%: 7億3689万
2022年12月31日 +108.58%: 15億3704万
2023年3月31日 +34.23%: 20億6322万
2023年6月30日 -33.01%: 13億8220万
2023年9月30日 +75.47%: 24億2540万
2023年12月31日 +34.65%: 32億6589万
2024年3月31日 +11.94%: 36億5600万
2024年6月30日 +38.32%: 50億5700万
2024年9月30日 -69.23%: 15億5600万
2024年12月31日 -14.78%: 13億2600万
2025年3月31日: -9億400万
2025年6月30日: 2億8100万
2025年9月30日 +155.16%: 7億1700万
2025年12月31日 +379.5%: 34億3800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:13
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 14:13
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 14:13