- 9268
- 2026/09/08
- 時価
- 305億円
- PER 予
- 8.47倍
- 2018年以降
- 1.63-54.59倍
(2018-2026年) - PBR
- 0.64倍
- 2018年以降
- 0.25-3.02倍
(2018-2026年) - 配当 予
- 4.55%
- ROE 予
- 7.53%
- ROA 予
- 1.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。その他については、定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~18年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております2020/06/30 14:23 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2020/06/30 14:23
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 9,213千円 6,028千円 機械装置及び運搬具 4,955 480 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2020/06/30 14:23
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 流動資産 その他 385,160 454,906 建物及び構築物 620,806 523,010 土地 651,071 534,911
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。2020/06/30 14:23
(ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2020/06/30 14:23
建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。その他については、定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。