- 9268
- 2026/10/19
- 時価
- 264億円
- PER 予
- 7.34倍
- 2018年以降
- 1.63-54.59倍
（2018-2026年） - PBR
- 0.55倍
- 2018年以降
- 0.25-3.02倍
（2018-2026年） - 配当 予
- 5.25%
- ROE 予
- 7.53%
- ROA 予
- 1.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 45億5301万
- 2021年3月31日 +6.79%
- 48億6216万
個別
- 2020年3月31日
- 77億9835万
- 2021年3月31日 +1.41%
- 79億803万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 該当事項はありません。2021/06/25 11:14
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日) - #2 事業撤退損の注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)2021/06/25 11:14
当社の連結子会社である㈱日貿におけるドバイ緑化事業の撤退によるものであり、関連する棚卸資産の評価損や固定資産の減損損失が含まれます。
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日) - #3 会計方針に関する事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/25 11:14
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #4 固定資産売却益の注記（連結）
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2021/06/25 11:14前連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)建物及び構築物 -千円 61千円 機械装置及び運搬具 17,244 89,306 工具、器具及び備品 - 235 計 17,244 89,604 - #5 固定資産除売却損の注記（連結）
- 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
2021/06/25 11:14前連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)建物及び構築物 6,028千円 14,635千円 機械装置及び運搬具 480 3,445 土地 6,681 - 工具、器具及び備品 598 3,873 ソフトウエア 1,331 2,009 計 15,120 23,964 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- (2)有形固定資産2021/06/25 11:14
- #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
- ※3 減価償却累計額2021/06/25 11:14
前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 1,378,997千円 1,431,642千円 - #8 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2021/06/25 11:14
(単位:千円) - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- なお、当社グループの連結財務諸表の作成に当たり重要となる会計方針につきましては、「第5 経理の状況」の「1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載していますが、特に次の重要な会計方針が連結財務諸表作成における重要な見積りの判断に大きな影響を及ぼすと考えています。当該見積り項目において、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の影響についても、その収束の見通し等について一定の仮定を置いた上で見積りを行っております。2021/06/25 11:14
(固定資産)
当社グループは、固定資産の減損に係る回収可能性の評価に当たり、収益性が著しく低下した資産グループについて、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として計上することとしております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 関係会社株式 移動平均法による原価法によっております。2021/06/25 11:14
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
