有価証券報告書-第42期(2025/04/01-2026/03/31)
(1)【人材戦略に関する基本方針等】
当社のCDMO事業の持続的成長には、「科学を楽しむ企業」として、個々の従業員の高い専門性と挑戦意欲が不可欠です。私たちは、人材を「最も重要な経営資本」と捉え、従業員が能力を最大限に発揮し、自律的に成長できる環境を整備することで、技術力・組織力双方を強化し、企業価値の向上を目指します。本方針では、企業戦略と連動した人材戦略の基本方針、並びに公平性・透明性を重視した従業員給与の決定方針を定めます。
1. 企業戦略と連動した人材戦略の方針
当社は、「科学を楽しむ企業」として、有機合成化学およびバイオ技術を基盤に、顧客の研究開発段階から商業生産まで一貫した価値提供を行うCDMO(Contract Development and Manufacturing Organization:開発製造受託機関)事業を展開しております。この企業戦略の実現に向けて、人材を最も重要な経営資本と位置づけ、人材戦略を推進します。
人材戦略の基本方針
CDMO事業の特性上、当社の人材戦略は従業員一人ひとりが専門性を高め、自律的に挑戦・成長し続けることを支援することを基本とし、人事制度においては、役割・成果・行動・専門性を総合的に評価し、等級・評価・報酬制度を連動させることで、公平性・透明性・納得感のある制度運用を行います。
多様な専門人財が能力を最大限発揮できるよう、マネジメント職に加え、エキスパート職およびスキル職を含む複線型キャリア制度を導入し、技術力・組織力双方の強化を図っております。人材育成、エンゲージメント向上および挑戦を後押しする組織風土づくりを通じて、中長期的な企業価値向上と持続的成長の実現を目指します。
2. 従業員給与の決定方針
当社は、従業員一人ひとりの役割発揮、成果創出および継続的な成長を重要な経営基盤と位置づけています。
報酬制度は、等級制度および評価制度と連動し、役割・責任・成果・行動・能力発揮を総合的に勘案して運用しております。等級は年齢や勤続年数ではなく、実際に担う役割や専門性、組織への貢献度に基づき決定します。評価制度では、「成果(MBO)」「行動(バリュー)」「スキル・能力」の観点から総合的に評価を行い、昇給および賞与へ反映し、評価結果は上司との面談・フィードバックを通じて共有し、人材育成やキャリア形成支援にも活用しています。今後も公平性・透明性・納得感を重視した制度運用を通じて、従業員が能力を最大限発揮できる環境整備の推進を目指します。
当社のCDMO事業の持続的成長には、「科学を楽しむ企業」として、個々の従業員の高い専門性と挑戦意欲が不可欠です。私たちは、人材を「最も重要な経営資本」と捉え、従業員が能力を最大限に発揮し、自律的に成長できる環境を整備することで、技術力・組織力双方を強化し、企業価値の向上を目指します。本方針では、企業戦略と連動した人材戦略の基本方針、並びに公平性・透明性を重視した従業員給与の決定方針を定めます。
1. 企業戦略と連動した人材戦略の方針
当社は、「科学を楽しむ企業」として、有機合成化学およびバイオ技術を基盤に、顧客の研究開発段階から商業生産まで一貫した価値提供を行うCDMO(Contract Development and Manufacturing Organization:開発製造受託機関)事業を展開しております。この企業戦略の実現に向けて、人材を最も重要な経営資本と位置づけ、人材戦略を推進します。
人材戦略の基本方針
CDMO事業の特性上、当社の人材戦略は従業員一人ひとりが専門性を高め、自律的に挑戦・成長し続けることを支援することを基本とし、人事制度においては、役割・成果・行動・専門性を総合的に評価し、等級・評価・報酬制度を連動させることで、公平性・透明性・納得感のある制度運用を行います。
多様な専門人財が能力を最大限発揮できるよう、マネジメント職に加え、エキスパート職およびスキル職を含む複線型キャリア制度を導入し、技術力・組織力双方の強化を図っております。人材育成、エンゲージメント向上および挑戦を後押しする組織風土づくりを通じて、中長期的な企業価値向上と持続的成長の実現を目指します。
2. 従業員給与の決定方針
当社は、従業員一人ひとりの役割発揮、成果創出および継続的な成長を重要な経営基盤と位置づけています。
報酬制度は、等級制度および評価制度と連動し、役割・責任・成果・行動・能力発揮を総合的に勘案して運用しております。等級は年齢や勤続年数ではなく、実際に担う役割や専門性、組織への貢献度に基づき決定します。評価制度では、「成果(MBO)」「行動(バリュー)」「スキル・能力」の観点から総合的に評価を行い、昇給および賞与へ反映し、評価結果は上司との面談・フィードバックを通じて共有し、人材育成やキャリア形成支援にも活用しています。今後も公平性・透明性・納得感を重視した制度運用を通じて、従業員が能力を最大限発揮できる環境整備の推進を目指します。