有価証券報告書-第5期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
建物は定額法、その他(工具、器具及び備品)は定率法によっております。
なお、建物の耐用年数は8～15年、工具、器具及び備品の耐用年数は4～15年であります。
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年)に基づく定額法を採用しております。