イーソル(4420)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2017年12月31日
- 4億3273万
- 2018年6月30日 +10.59%
- 4億7854万
- 2018年9月30日 +25.32%
- 5億9971万
- 2018年12月31日 +16.49%
- 6億9860万
- 2019年3月31日 -58.22%
- 2億9186万
- 2019年6月30日 +42.21%
- 4億1507万
- 2019年9月30日 +77.59%
- 7億3711万
- 2019年12月31日 +1.55%
- 7億4856万
- 2020年3月31日 -71.15%
- 2億1593万
- 2020年6月30日 +1.99%
- 2億2023万
- 2020年9月30日 +81.13%
- 3億9890万
- 2020年12月31日 +71.1%
- 6億8251万
- 2021年3月31日 -70.34%
- 2億244万
- 2021年6月30日 +20%
- 2億4294万
- 2021年9月30日 -45.8%
- 1億3166万
- 2021年12月31日 -44.8%
- 7267万
- 2022年3月31日
- -1億4245万
- 2022年6月30日 -230.4%
- -4億7069万
- 2022年9月30日
- -2億8084万
- 2022年12月31日 -25.98%
- -3億5380万
- 2023年3月31日
- -3123万
- 2023年6月30日
- -2471万
- 2023年9月30日 -386.52%
- -1億2026万
- 2023年12月31日
- -8216万
- 2024年3月31日
- 4億6120万
- 2024年6月30日 +57.27%
- 7億2535万
- 2024年9月30日 +16.94%
- 8億4824万
- 2024年12月31日 +31.26%
- 11億1342万
- 2025年3月31日 -85.54%
- 1億6094万
- 2025年6月30日 +13.89%
- 1億8330万
- 2025年9月30日 +94.77%
- 3億5702万
- 2025年12月31日 +128.31%
- 8億1511万
個別
- 2017年12月31日
- 4億7539万
- 2018年12月31日 +26.6%
- 6億182万
- 2019年12月31日 +13.19%
- 6億8122万
- 2020年12月31日 -8.32%
- 6億2455万
- 2021年12月31日 -95.94%
- 2532万
- 2022年12月31日
- -2億8326万
- 2023年12月31日
- -1億7551万
- 2024年12月31日
- 8億6890万
- 2025年12月31日 -16.88%
- 7億2221万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2026/03/30 15:30
利益 前連結会計年度 当連結会計年度 未実現利益の調整額 168,592 - 連結財務諸表の営業利益 1,113,422 815,111 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/03/30 15:30
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は一般の取引条件と同様の価格に基づいております。 - #3 役員報酬(連結)
- 当社は、当社の取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く。以下「対象取締役」という。)が、企業価値の持続的な向上をはかるインセンティブを与えるとともに、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的として、2020年3月27日開催の第45回定時株主総会において、対象取締役に対して、上記報酬枠とは別枠で、譲渡制限付株式の付与のための報酬を支給することを決議しております。その金銭報酬債権の額は、年額40,000千円以内と定めております。2026/03/30 15:30
当社は、当社の対象取締役に対し、株主の皆様と株価変動のメリット及びリスクを共有し、中長期的な業績向上及び企業価値向上に向けた動機付けを従来以上に高めることを目的として、2025年3月28日開催の第50回定時株主総会において、対象取締役に対して、上記の報酬枠とは別枠で、業績連動型譲渡制限付株式の付与のための報酬を支給することを決議しております。その金銭債権の総額は各事業年度の連結営業利益の10%以内、対象取締役が支給を受ける当社普通株式の上限数については年150,000株以内と定めております。
ハ.役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針の決定権限を有する者、当該権限の内容、当該裁量の範囲 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、当連結会計年度の売上総利益は、3,697百万円(同16.1%減)となりました。2026/03/30 15:30
(販売費及び一般管理費、営業利益)
当連結会計年度における販売費及び一般管理費は、前連結会計年度に比べ411百万円減少し、2,882百万円(前年同期比12.5%減)となりました。これは主に、研究開発費の減少によるものであります。