ヴィス(5071)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2018年3月31日
- 4466万
- 2019年3月31日 +54.48%
- 6899万
- 2020年3月31日 +24.97%
- 8622万
- 2021年3月31日 +816.88%
- 7億9057万
- 2022年3月31日 -1.73%
- 7億7693万
- 2023年3月31日 -1.06%
- 7億6872万
- 2024年3月31日 +35.54%
- 10億4193万
- 2025年3月31日 -5.22%
- 9億8756万
- 2026年3月31日 +15.71%
- 11億4270万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 14:39
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2026/06/25 14:39
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 - 千円 10,864 千円 工具、器具及び備品 - 〃 1,493 〃 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/25 14:39
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 - 千円 5,266 千円 工具、器具及び備品 114 〃 163 〃 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/25 14:39
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 内装工事(大阪本社) 74,638千円 内装工事(The Place 新橋) 66,649千円 資産除去債務(大阪本社) 71,925千円 資産除去債務(The Place 新橋) 50,445千円 工具、器具及び備品 家具・什器(大阪本社) 65,243千円 家具・什器(The Place 新橋) 13,576千円 リース資産 複合機 6,400千円 ソフトウエア 基幹システム改修 1,004千円
建物 内装工事(大阪本社) 751千円 構築物 屋上看板 1,015千円 工具、器具及び備品 家具・什器(大阪本社) 2,935千円 ソフトウエア 勤怠管理システム 225千円 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は1,498百万円増加し、8,985百万円となりました。これは主に現金及び預金で632百万円、売掛金で606百万円、仕掛品で200百万円増加したことによるものであります。2026/06/25 14:39
固定資産は217百万円増加し、3,526百万円となりました。これは主に建物及び構築物で153百万円、工具、器具及び備品で49百万円、投資有価証券で81百万円増加した一方で、敷金及び保証金で5百万円、繰延税金資産で70百万円減少したことによるものであります。
(負債) - #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度の主な増加額は、「The Place 新橋」の開設費用117,094千円であり、減少額は、減価償却費39,306千円であります。2026/06/25 14:39
3.期末の時価は、土地については社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書に基づきますが、一定の評価額や適切に市場価格を反映していると考えられる指標に重要な変動が生じていない場合は直近の不動産鑑定評価を行った時から当該評価額や指標を用いて調整した金額をもって時価とみなし、建物等の償却性資産については適正な帳簿価額をもって時価とみなしております。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 1.当該資産除去債務の概要2026/06/25 14:39
建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 14:39
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。