gooddays HD（4437）の賞与引当金の推移 - 全期間

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【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2018年3月31日: 6499万
2018年12月31日 -59.61%: 2625万
2019年3月31日 +194.27%: 7725万
2019年6月30日 -55.78%: 3416万
2019年9月30日 +165.58%: 9072万
2019年12月31日 -63.24%: 3334万
2020年3月31日 +183.9%: 9467万
2020年6月30日 -64.38%: 3372万
2020年9月30日 +174.66%: 9263万
2020年12月31日 -64.7%: 3269万
2021年3月31日 +171.54%: 8879万
2021年6月30日 -54.06%: 4079万
2021年9月30日 +152.1%: 1億283万
2021年12月31日 -62.62%: 3843万
2022年3月31日 +154.59%: 9785万
2022年6月30日 -58.24%: 4086万
2022年9月30日 +153.76%: 1億369万
2022年12月31日 -61%: 4044万
2023年3月31日 +149.88%: 1億105万
2023年6月30日 -58.52%: 4191万
2023年9月30日 +151.84%: 1億556万
2023年12月31日 -61.17%: 4099万
2024年3月31日 +183.04%: 1億1601万
2024年6月30日 -54.44%: 5285万
2024年9月30日 +120.97%: 1億1679万
2024年12月31日 -57.1%: 5010万
2025年3月31日 +122%: 1億1124万
2025年6月30日 -53.98%: 5118万
2025年9月30日 +148.77%: 1億2734万
2025年12月31日 -60.38%: 5044万
2026年3月31日 +130.32%: 1億1619万
2026年6月30日 -50.53%: 5747万

個別

2018年3月31日: 224万
2019年3月31日 +103.43%: 456万
2020年3月31日 +94.22%: 887万
2021年3月31日 -53.99%: 408万
2022年3月31日 +0.64%: 410万
2023年3月31日 +107.38%: 851万
2024年3月31日 +124.33%: 1910万
2025年3月31日 -62.06%: 724万
2026年3月31日 -14.54%: 619万

有報情報

#1 ストック・オプション等関係、連結財務諸表（連結）

(注)国税庁が公表した「ストックオプションに対する課税(Q&A)」を受け、従業員等に生じる将来の追加的な負担増を当社が金銭にて補填するために信託型ストックオプション関連費用として計上していた賞与引当金及び役員賞与引当金について、当社と付与対象者の負担関係を決定したことによる戻入れの影響であります。
2.ストック・オプションの内容、規模及びその変動状況

2026/06/26 14:22

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
商品・・・・・・・・主として個別法
未成工事支出金・・・個別法
原材料・・・・・・・主として総平均法
貯蔵品・・・・・・・個別法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～24年
工具、器具及び備品 3～10年
その他 2～20年2026/06/26 14:22

#3 引当金明細表（連結）

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
賞与引当金	7,248	6,194	7,248	6,194
役員賞与引当金	―	16,500	―	16,500

2026/06/26 14:22

#4 役員報酬（連結）

注:当事業年度末において、役員賞与の支給(個別支給額の決議)に備えるため、役員賞与引当金16,500千円を計上しております。
なお、当該役員賞与引当金は、取締役4名に対するものであります。

2026/06/26 14:22

#5 役員賞与引当繰入額（連結）

員賞与引当金繰入額
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
国税庁が公表した「ストックオプションに対する課税(Q&A)」を受け、従業員等に生じる将来の追加的な負担増を当社が金銭にて補填するために信託型ストックオプション関連費用として計上していた役員賞与引当金について、当社と付与対象者の負担関係を決定したことによる戻入れの影響であります。
当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
当連結会計年度末において、期後の役員賞与支給決議(予定)に基づき、役員賞与引当金16,500千円を計上しております。すべて取締役に関するものです。2026/06/26 14:22

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2026/06/26 14:22