- 1451
- 2024/11/18
- 時価
- 45億円
- PER 予
- 14.27倍
- 2019年以降
- 4.62-9.37倍
(2019-2024年) - PBR
- 0.7倍
- 2019年以降
- 0.32-0.71倍
(2019-2024年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 4.92%
- ROA 予
- 2.01%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2017年3月31日
- 7673万
- 2018年3月31日 +13.23%
- 8687万
- 2018年12月31日 -47.31%
- 4577万
個別
- 2017年3月31日
- 894万
- 2018年3月31日 +33.14%
- 1190万
有報情報
- #1 損益計算書関係(連結)
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2019/03/08 15:00
※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 役員報酬 25,863千円 40,950千円 役員賞与引当金繰入額 8,494 14,600 給料及び手当 59,824 61,162 賞与引当金繰入額 8,940 11,903 退職給付費用 1,690 1,250
- #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/03/08 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当事業年度(平成29年3月31日) 未払事業税 1,069 賞与引当金 2,753 退職給付引当金 5,296
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/03/08 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当連結会計年度(平成29年3月31日) 貸倒引当金 15,319 賞与引当金 23,632 退職給付に係る負債 55,950
- #4 連結損益計算書関係(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2019/03/08 15:00
※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 役員報酬 48,753 63,990 役員賞与引当金繰入額 11,994 19,764 給料及び手当 658,875 690,458 賞与引当金繰入額 26,040 31,247 退職給付費用 12,683 7,300
- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収の可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2019/03/08 15:00
ロ 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、将来の支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上してお - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。2019/03/08 15:00