コプロHD（7059）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2018年3月31日
- 89億6268万
- 2018年12月31日 -11.87%
- 78億9872万
- 2019年3月31日 +36.98%
- 108億1936万
- 2019年6月30日 -72.05%
- 30億2358万
- 2019年9月30日 +104.15%
- 61億7271万
- 2019年12月31日 +54.7%
- 95億4889万
- 2020年3月31日 +37.43%
- 131億2287万
- 2020年6月30日 -72.52%
- 36億677万
- 2020年9月30日 +101.6%
- 72億7125万
- 2020年12月31日 +52.22%
- 110億6825万
- 2021年3月31日 +34.05%
- 148億3657万
- 2021年6月30日 -76.04%
- 35億5531万
- 2021年9月30日 +108.2%
- 74億202万
- 2021年12月31日 +54.55%
- 114億4012万
- 2022年3月31日 +36.27%
- 155億8908万
- 2022年6月30日 -72.74%
- 42億4908万
- 2022年9月30日 +104.05%
- 86億7017万
- 2022年12月31日 +56.68%
- 135億8462万
- 2023年3月31日 +38.33%
- 187億9136万
- 2023年6月30日 -71.23%
- 54億623万
- 2023年9月30日 +106.01%
- 111億3747万
- 2023年12月31日 +57.1%
- 174億9680万
- 2024年3月31日 +37.73%
- 240億9819万
- 2024年6月30日 -71.49%
- 68億7096万
- 2024年9月30日 +107.07%
- 142億2771万
- 2024年12月31日 +54.81%
- 220億2550万
- 2025年3月31日 +36.27%
- 300億1511万
- 2025年6月30日 -72.36%
- 82億9759万
- 2025年9月30日 +104.65%
- 169億8067万
- 2025年12月31日 +53.11%
- 259億9891万
- 2026年3月31日 +41.01%
- 366億6100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- ① 当連結会計年度における半期情報等2025/06/19 16:00
② 決算日後の状況中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 14,227,719 30,015,113 税金等調整前中間(当期)純利益(千円) 1,257,734 2,784,383
特記事項はありません。 - #2 ストックオプション制度の内容（連結）
- 3.新株予約権の行使の条件2025/06/19 16:00
(1)新株予約権者は、2025年3月期から2027年3月期のいずれかの事業年度において、当社の連結売上高及び調整後営業利益が下記に定める(a)及び(b)の条件をいずれも超過した場合にのみ、これ以降本新株予約権を行使することができる。
(a)連結売上高:40,000百万円 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/06/19 16:00
技術者派遣事業の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/19 16:00
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1)売上高2025/06/19 16:00
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2025/06/19 16:00
(2)目標とする客観的な指標等
当社グループは、売上高、営業利益、Non-GAAP営業利益(注)、一株当たり当期純利益の中期的な成長を重視しております。また、事業子会社の技術者派遣事業においては、売上高の構成要素である技術者の在籍人数、稼働率、定着率を客観的な非財務指標として重視しており、開示を継続しております。
なお、2022年5月に公表した中期経営計画「コプロ・グループ Build the Future 2027」(2023年3月期から2027年3月期)においては、最終年度である2027年3月期の財務目標を2025年5月に上方修正を公表し、売上高470億円、Non-GAAP営業利益62億円 、一株当たり当期純利益185円を掲げております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- これらの結果、当連結会計年度末のグループ技術者数は、時間外労働の上限規制を追い風にした需要の拡大を受けながら、外部の人材紹介会社に依存しない、自社選考による「ローコスト採用」に磨きをかける採用力の強化が功を奏したことにより、建設技術者派遣の株式会社コプロコンストラクションを中心に伸長し、前期末比932人増加(同23.7%増)の4,861人(前連結会計年度末3,929人)と増加しました。2025/06/19 16:00
当連結会計年度における建設技術者派遣における売上単価は、同じく上限規制を受けた一人当たりの残業時間の減少や、未経験者採用の拡大により契約単価の低い技術者構成比が上昇した影響を受け、582千円(前期比4.6%減)となりましたが、売上単価の低下を補って余りある技術者数の増加率を実現した結果、当連結会計年度における売上高は30,015,113千円(同24.6%増)と増収となりました。利益面につきましては、売上高の増加に伴う売上総利益の増加に加え、売上高増加に伴う地代家賃や人件費等の固定費率が低下した結果、収益性が高まったことにより、営業利益は2,763,955千円(同29.1%増)の大幅増益となりました。また、経常利益は2,784,339千円(同25.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,820,790千円(同24.4%増)、1株当たり当期純利益95円45銭(同22.9%増)となりました。
なお、当社グループは技術者派遣事業の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載を省略しております。 - #8 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/06/19 16:00
技術者派遣事業の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/19 16:00
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
