- 7066
- 2026/10/09
- 時価
- 44億円
- PER 予
- 14.54倍
- 2019年以降
- 赤字-203.22倍
(2019-2025年) - PBR
- 1.39倍
- 2019年以降
- 0.74-7.57倍
(2019-2025年) - 配当 予
- 3.9%
- ROE 予
- 9.59%
- ROA 予
- 6.33%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ピアズ(7066)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2020年6月30日
- 30億3180万
- 2020年9月30日 +14.94%
- 34億8466万
- 2020年12月31日 -82.9%
- 5億9591万
- 2021年3月31日 +160.11%
- 15億5001万
- 2021年6月30日 +54.03%
- 23億8752万
- 2021年9月30日 +31.11%
- 31億3035万
- 2021年12月31日 -79.1%
- 6億5412万
- 2022年3月31日 +127.96%
- 14億9114万
- 2022年6月30日 +62.56%
- 24億2398万
- 2022年9月30日 +56.52%
- 37億9391万
- 2022年12月31日 -60.54%
- 14億9696万
- 2023年3月31日 +92.46%
- 28億8107万
- 2023年6月30日 +45.32%
- 41億8676万
- 2023年9月30日 +34.41%
- 56億2762万
- 2023年12月31日 -71.72%
- 15億9125万
- 2024年3月31日 +92.83%
- 30億6839万
- 2024年6月30日 +47.1%
- 45億1355万
- 2024年9月30日 +37.56%
- 62億898万
- 2024年12月31日 -75.65%
- 15億1159万
- 2025年3月31日 +106.14%
- 31億1605万
- 2025年6月30日 +44.54%
- 45億383万
- 2025年9月30日 +35.53%
- 61億386万
- 2025年12月31日 -72.45%
- 16億8168万
- 2026年3月31日 +118.15%
- 36億6861万
- 2026年6月30日 +49.88%
- 54億9847万
個別
- 2018年9月30日
- 19億9460万
- 2019年3月31日 -26.97%
- 14億5660万
- 2019年6月30日 +45.65%
- 21億2151万
- 2019年9月30日 +30.68%
- 27億7237万
- 2019年12月31日 -75.95%
- 6億6664万
- 2020年3月31日 +293.21%
- 26億2133万
- 2020年9月30日 +31.63%
- 34億5044万
- 2021年9月30日 -20.06%
- 27億5821万
- 2022年9月30日 -2.51%
- 26億8891万
- 2023年9月30日 +13.86%
- 30億6155万
- 2024年9月30日 +43.17%
- 43億8314万
- 2025年9月30日 +22.71%
- 53億7849万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- (当連結会計年度における半期情報等)2025/12/25 15:39
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 3,116,054 6,103,869 税金等調整前中間(当期)純利益 298,280 525,101 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/12/25 15:39
類似の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/12/25 15:39
(注)売上高は、同一の企業集団に属する顧客への売上高を集約して記載しております。顧客の氏名又は名称 売上高(千円) 関連するセグメント名 株式会社NTTドコモ 3,884,441 コンサルティング事業 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/12/25 15:39
当連結会計年度(自 2024年10月1日 至 2025年9月30日)計 顧客との契約から生じるストック型収益(RemoteworkBOX、オンライン接客サービスの収益、長期人材派遣) 2,944,839 外部顧客への売上高 6,208,984
(単位:千円) - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2025/12/25 15:39
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、持続的な成長と企業価値向上のため、収益力を高めるとともに経営の効率化を図っております。2025/12/25 15:39
目標とする経営指標として、成長率を示す売上高及びEBITDAを重要な経営指標として位置づけ、積極的かつ戦略的な投資ができる体制の強化に取り組んでまいります。
(4)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、個人消費や雇用環境の持ち直しを背景に緩やかな回復基調が続いたものの、為替変動やエネルギー価格の高止まり、海外における金融政策・地政学リスク等の影響により、依然として先行き不透明な状況が続いております。このような環境下において、当社グループは「いつかの未来を、いつもの日々に~New Normal Acceleration」をパーパスに掲げ、既存事業の基盤強化とともに、新たな事業領域への投資を通じて持続的な成長に向けた事業ポートフォリオの最適化に取り組んでまいりました。2025/12/25 15:39
当連結会計年度においては、祖業であるセールスプロモーション事業において、コンサルティングを中心とした粗利の高い案件の受注に注力するとともに、昨年事業譲受したSES(システムエンジニアリングサービス)事業における人材を活用し開発体制の内製化をしたことで、売上高は前年同期比で減少したものの、外注費の抑制等によるコスト構造の見直しを実施し、営業利益は前年同期比で増加いたしました。第4四半期には、内製化した開発人材を中心に新プロダクトの開発が進んでおり、来期以降の成長に向けた準備を開始いたしました。また、昨年より推し進めてまいりました事業ポートフォリオ見直しの一環として不採算事業であったリモートワークボックス事業を売却したことで、事業売却益を計上し当期純利益は業績予想を上回ることとなりました。
さらに、当社グループは2025年8月にはオンライン接客サービス事業のサービス強化を目的に、金融業界でシェアの高い電話面談システムである「bellFace」事業を取得いたしました。これにより、銀行・証券業界を中心とした新たな顧客基盤の獲得をし、オンライン接客サービス事業の更なる拡大を目指します。 - #8 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/12/25 15:39
類似の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引2025/12/25 15:39
前事業年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当事業年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 営業取引による取引高 329,788千円 130,831千円 売上高 65,822 66,854 外注費 263,696 10,134