その他有価証券評価差額金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年9月30日
- 84,000
- 2018年9月30日 +28.57%
- 10万
- 2019年9月30日 -47.22%
- 57,000
- 2020年9月30日 +999.99%
- 4億3021万
- 2021年9月30日 -51.87%
- 2億704万
- 2022年9月30日 -45.47%
- 1億1289万
- 2023年9月30日 +39.69%
- 1億5770万
個別
- 2017年9月30日
- 84,000
- 2018年9月30日 +28.57%
- 10万
- 2019年9月30日 -47.22%
- 57,000
- 2020年9月30日 +999.99%
- 4億3021万
- 2021年9月30日 -51.87%
- 2億704万
- 2022年9月30日 -45.47%
- 1億1289万
- 2023年9月30日 +39.69%
- 1億5770万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2023/12/22 15:39
前連結会計年度(自 2021年10月1日至 2022年9月30日) 当連結会計年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日) 税効果額 41,553 △19,777 その他有価証券評価差額金 △94,153 44,812 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/12/22 15:39
(表示方法の変更)前事業年度(2022年9月30日) 当事業年度(2023年9月30日) 資産除去債務に対応する除去費用 △10,642 △9,661 その他有価証券評価差額金 △36,598 △56,375 その他 △120 -
前事業年度において「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「株式報酬費用」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2023/12/22 15:39
当連結会計年度末における純資産は、2,415百万円(前連結会計年度末比323百万円の増加)となりました。主な要因としては、利益剰余金508百万円の増加、自己株式251百万円の増加、その他有価証券評価差額金45百万円の増加によるものであります。
③ キャッシュ・フローの状況の分析