有価証券報告書-第8期(平成31年3月1日-令和2年2月29日)
1.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物附属設備 2年
工具、器具及び備品 2年~4年
有形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物附属設備 2年
工具、器具及び備品 2年~4年
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