有価証券報告書-第3期(令和1年6月1日-令和2年5月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、将来の費用削減効果が確実な自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。