- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(注)定期建物賃貸契約によるものであります。
2020/06/26 13:14- #2 固定資産の減価償却の方法
形固定資産(リース資産を除く)
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法、その他は定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2020/06/26 13:14- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8~15年
その他 3~15年
2020/06/26 13:14- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法、その他は定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2020/06/26 13:14- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法、その他は定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8~15年
その他 3~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用ソフトウエア
社内における利用可能期間に基づく定額法(5年)によっております。
・クラウドサービス・ソフトウエア
定額法(3年)によっております。2020/06/26 13:14