建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～22年
工具、器具及び備品 4～10年
無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。2020/12/24 15:26

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 本社オフィス改装工事 26,150千円
長期前払費用 販売手数料の前払 198,314千円

2020/12/24 15:26

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/12/24 15:26