バルミューダ(6612)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2019年12月31日
- 6000万
- 2020年9月30日 -35.76%
- 3854万
- 2020年12月31日 +133.51%
- 9000万
- 2021年3月31日 -53.33%
- 4200万
- 2021年6月30日 +85.71%
- 7800万
- 2021年9月30日 -35.9%
- 5000万
- 2021年12月31日 +82%
- 9100万
- 2022年3月31日 -37.36%
- 5700万
- 2022年6月30日 +29.82%
- 7400万
- 2022年9月30日 -41.89%
- 4300万
- 2022年12月31日 +106.98%
- 8900万
- 2023年3月31日 -50.56%
- 4400万
- 2023年6月30日 +75%
- 7700万
- 2023年9月30日 -46.75%
- 4100万
- 2023年12月31日 +48.78%
- 6100万
- 2024年3月31日 -63.93%
- 2200万
- 2024年6月30日 +145.45%
- 5400万
- 2024年9月30日 -74.07%
- 1400万
- 2024年12月31日 +257.14%
- 5000万
- 2025年3月31日 -76%
- 1200万
- 2025年6月30日 +341.67%
- 5300万
- 2025年9月30日 -77.36%
- 1200万
- 2025年12月31日 +366.67%
- 5600万
- 2026年3月31日 -78.57%
- 1200万
個別
- 2019年12月31日
- 6000万
- 2020年12月31日 +50%
- 9000万
- 2021年12月31日 +1.11%
- 9100万
- 2022年12月31日 -2.2%
- 8900万
- 2023年12月31日 -31.46%
- 6100万
- 2024年12月31日 -18.03%
- 5000万
- 2025年12月31日 +12%
- 5600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、以下のとおりです。2026/03/25 16:20
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 試験研究費 270 317 賞与引当金繰入額 50 56 貸倒引当金繰入額 ― 10 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法を採用しています。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しています。2026/03/25 16:20 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/03/25 16:20
(注)製品保証引当金の「当期減少額」の金額は、洗替によるものです。(単位:百万円) 貸倒引当金 7 10 ― 17 賞与引当金 50 110 104 56 製品保証引当金 186 109 186 109 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 16:20
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 未払費用 25 30 賞与引当金 17 17 敷金償却 13 16
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 16:20
(注)1.評価性引当額が390百万円増加しています。この増加の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額を追加的に認識したことによるものです。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 未払費用 25 30 賞与引当金 17 17 敷金償却 13 16
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しています。
① 商品及び製品
総平均法による原価法
② 原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しています。
ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備については、定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 18年
建物附属設備 8~18年
機械装置及び運搬具 6~7年
工具、器具及び備品 2~10年2026/03/25 16:20