4174 アピリッツ

4174
2026/03/27
時価
25億円
PER 予
21.72倍
2022年以降
赤字-137.32倍
(2022-2026年)
PBR
1.39倍
2022年以降
1.03-5.3倍
(2022-2026年)
配当 予
4.74%
ROE 予
6.4%
ROA 予
2%
資料
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損益計算書

勘定科目期間
売上高1Q 2Q 3Q 通期
売上原価1Q 2Q 3Q 通期
売上総利益1Q 2Q 3Q 通期
販売費及び一般管理費1Q 2Q 3Q 通期
営業利益又は営業損失(△)1Q 2Q 3Q 通期
受取利息1Q 2Q 3Q 通期
受取手数料1Q 2Q 3Q 通期
前受金取崩益1Q 2Q 3Q 通期
為替差益1Q
手数料収入3Q 通期
物品売却益2Q 3Q 通期
助成金収入1Q 2Q 通期
その他1Q 2Q 3Q 通期
営業外収益計1Q 2Q 3Q 通期
為替差損1Q 2Q 3Q 通期
株式交付費1Q 2Q 3Q 通期
支払利息1Q 2Q 3Q 通期
和解金1Q 2Q 3Q 通期
その他1Q 2Q 3Q 通期
上場関連費用1Q 2Q 3Q 通期
支払手数料通期
営業外費用計1Q 2Q 3Q 通期
経常利益又は経常損失(△)1Q 2Q 3Q 通期
固定資産除却損1Q 2Q 3Q 通期
固定資産除売却損通期
減損損失2Q 3Q 通期
特別損失計1Q 2Q 3Q 通期
税引前当年度純利益1Q 2Q 3Q 通期
法人税等1Q 2Q 3Q 通期
四半期純損失(△)1Q 2Q 3Q 通期
本社移転費用3Q 通期
非支配株主に帰属する四半期純利益1Q 2Q 3Q 通期
親会社株主に帰属する四半期純損失(△)1Q 2Q 3Q 通期
法人税通期
給与手当通期
法人税等調整額通期
広告宣伝費通期
減価償却費通期
貸倒引当金繰入額2Q 通期
経営指導料通期
給与手当2Q 通期
賞与引当金繰入額2Q 通期
支払手数料通期
研究開発費通期
減価償却費通期

貸借対照表

勘定科目期間
現金及び預金通期
売掛金及び契約資産通期
売掛金通期
売掛金及び契約資産通期
仕掛品3Q 通期
その他通期
前払費用通期
貸倒引当金通期
流動資産計通期
建物(純額)通期
工具通期
有形固定資産合計通期
その他2Q 通期
ソフトウエア通期
のれん通期
無形固定資産合計2Q 通期
投資有価証券通期
差入保証金通期
繰延税金資産通期
長期前払費用通期
その他通期
投資その他の資産合計通期
1年内償還予定の社債通期
固定資産計通期
貸倒引当金通期
資産の部合計通期
買掛金通期
短期借入金通期
1年内返済予定の長期借入金通期
未払金通期
受注損失引当金通期
未払法人税等通期
社債通期
契約負債通期
未払消費税等通期
前受金通期
賞与引当金通期
その他通期
流動負債計通期
長期借入金通期
繰延税金負債通期
その他通期
純資産の部合計1Q 2Q 3Q 通期
固定負債計通期
負債の部合計通期
資本金1Q 2Q 3Q 通期
資本剰余金通期
利益剰余金通期
自己株式通期
株主資本合計通期
新株予約権3Q 通期
負債・純資産合計通期
為替換算調整勘定通期
その他の包括利益累計額合計通期
関係会社株式通期
資本準備金通期
繰越利益剰余金通期
減価償却累計額通期

キャッシュ・フロー計算書

勘定科目期間
税引前当年度純利益2Q 3Q 通期
減価償却費2Q 通期
減損損失2Q 通期
のれん償却額2Q 通期
投資有価証券売却損益(△は益)通期
売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)2Q
貸倒引当金の増減額(△は減少)2Q 通期
上場関連費用2Q 通期
固定資産除売却損益(△は益)通期
賞与引当金の増減額(△は減少)通期
前払費用の増減額(△は増加)2Q
株式交付費2Q 通期
受注損失引当金の増減額(△は減少)2Q 通期
受取利息及び受取配当金2Q 通期
支払利息2Q 通期
自己株式取得費用通期
固定資産除却損通期
売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)2Q 通期
棚卸資産の増減額(△は増加)2Q 通期
売上債権の増減額(△は増加)2Q 通期
未払消費税等の増減額(△は減少)2Q 通期
売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)通期
その他2Q
仕入債務の増減額(△は減少)2Q 通期
未払金の増減額(△は減少)2Q 通期
その他2Q 通期
小計2Q 通期
利息及び配当金の受取額2Q 通期
利息の支払額2Q 通期
法人税等の支払額2Q 通期
営業活動によるキャッシュ・フロー2Q 通期
短期借入金の増減額(△は減少)2Q
有形固定資産の取得による支出2Q 通期
法人税等の還付額2Q 通期
無形固定資産の取得による支出2Q 通期
投資有価証券の取得による支出通期
差入保証金の支払による支出通期
差入保証金の差入による支出2Q 通期
投資有価証券の売却による収入通期
差入保証金の回収による収入2Q 通期
有価証券の売却による収入通期
資産除去債務の履行による支出通期
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出2Q 通期
投資活動によるキャッシュ・フロー2Q 通期
短期借入金の純増減額(△は減少)通期
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入2Q 通期
長期借入れによる収入2Q 通期
事業譲受による支出通期
長期借入金の返済による支出2Q 通期
新株予約権の行使による株式の発行による収入2Q 通期
自己株式の取得による支出通期
配当金の支払額2Q 通期
財務活動によるキャッシュ・フロー2Q 通期
現金及び現金同等物に係る換算差額2Q 通期
社債の償還による支出2Q 通期
現金及び現金同等物の増減額(△は減少)2Q 通期
株式の発行による収入2Q 通期
現金及び現金同等物の四半期末残高通期
上場関連費用の支出2Q 通期

株主資本等変動計算書

勘定科目期間
当中間期末残高通期
通期
新株の発行通期
四半期純利益3Q 通期
会計方針の変更を反映した当期首残高通期
剰余金の配当通期
親会社株主に帰属する四半期純利益通期
自己株式の取得通期
自己株式の消却通期
利益剰余金から資本剰余金への振替通期
株主資本以外の項目の当期変動額(純額)通期
当期変動額合計通期

包括利益計算書

勘定科目期間
四半期純利益1Q 2Q 3Q 通期
四半期包括利益1Q 2Q 3Q 通期
為替換算調整勘定(税引後)通期
その他の包括利益合計通期
親会社株主に係る四半期包括利益1Q 2Q 3Q 通期
非支配株主に係る四半期包括利益1Q 2Q 3Q 通期

各セグメントの情報

勘定科目期間
売上高 - デジタル人材育成派遣事業2Q 3Q 通期
売上高 - オンラインゲーム事業1Q 2Q 3Q 通期
売上高 - Webソリューション事業1Q 2Q 3Q 通期
売上高 - デジタル人材育成派遣事業2Q
売上高 - 推しカルチャー&ゲーム事業2Q
売上高 - Webソリューション事業2Q
全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - デジタル人材育成派遣事業2Q 3Q 通期
全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - オンラインゲーム事業1Q 2Q 3Q 通期
全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - Webソリューション事業1Q 2Q 3Q 通期
全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - デジタル人材育成派遣事業2Q
全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 推しカルチャー&ゲーム事業2Q
全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - Webソリューション事業2Q
外部顧客への売上高 - デジタル人材育成派遣事業2Q 3Q 通期
外部顧客への売上高 - オンラインゲーム事業1Q 2Q 3Q 通期
外部顧客への売上高 - Webソリューション事業1Q 2Q 3Q 通期
外部顧客への売上高 - デジタル人材育成派遣事業2Q
外部顧客への売上高 - 推しカルチャー&ゲーム事業2Q
外部顧客への売上高 - Webソリューション事業2Q
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デジタル人材育成派遣事業2Q 3Q 通期
セグメント間の内部売上高又は振替高 - オンラインゲーム事業1Q 2Q 通期
セグメント間の内部売上高又は振替高 - Webソリューション事業1Q 2Q 通期
セグメント間の内部売上高又は振替高 - デジタル人材育成派遣事業2Q
セグメント間の内部売上高又は振替高 - Webソリューション事業2Q
資産の部 - デジタル人材育成派遣事業通期
資産の部 - オンラインゲーム事業通期
資産の部 - Webソリューション事業通期
減価償却費 - オンラインゲーム事業通期
減価償却費 - Webソリューション事業通期
のれん償却額 - オンラインゲーム事業通期
減損損失 - Webソリューション事業通期
減損損失 - オンラインゲーム事業通期
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デジタル人材育成派遣事業通期
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - オンラインゲーム事業通期
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - Webソリューション事業通期
のれん償却額 - デジタル人材育成派遣事業通期
のれん償却額 - Webソリューション事業通期
のれん - デジタル人材育成派遣事業通期
のれん - Webソリューション事業通期
のれん - オンラインゲーム事業通期
従業員数 - デジタル人材育成派遣事業通期
従業員数 - その他通期
従業員数 - オンラインゲーム事業通期
従業員数 - Webソリューション事業通期
平均臨時雇用人員 - デジタル人材育成派遣事業通期
平均臨時雇用人員 - その他通期
平均臨時雇用人員 - オンラインゲーム事業通期
平均臨時雇用人員 - Webソリューション事業通期
減価償却費 - デジタル人材育成派遣事業通期

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