ファブリカ HD(4193)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 1億5734万
- 2020年3月31日 -21.84%
- 1億2298万
- 2021年3月31日 -1.15%
- 1億2157万
- 2022年3月31日 -31.67%
- 8307万
- 2023年3月31日 +41.17%
- 1億1727万
- 2024年3月31日 +37.33%
- 1億6105万
- 2025年3月31日 +84.35%
- 2億9690万
- 2026年3月31日 +19.34%
- 3億5433万
個別
- 2019年3月31日
- 1億4418万
- 2020年3月31日 -20.26%
- 1億1497万
- 2021年3月31日 -11.42%
- 1億184万
- 2022年3月31日 -36.84%
- 6433万
- 2023年3月31日 +52.63%
- 9818万
- 2024年3月31日 +40.41%
- 1億3786万
- 2025年3月31日 -97.64%
- 324万
- 2026年3月31日 -41.55%
- 189万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額33,770千円は、各報告セグメントに帰属しない減価償却費となります。2026/06/25 14:45
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額47,710千円は、各報告セグメントに配分していない主にソフトウエア仮勘定及びソフトウエアへの投資額であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 告セグメント内の内部取引を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△871,542千円は、各報告セグメントに帰属しない一般管理費及びセグメント間取引消去となります。
(2)セグメント資産の調整額1,807,024千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産となります。
(3)減価償却費の調整額33,722千円は、各報告セグメントに帰属しない減価償却費となります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額30,187千円は、各報告セグメントに配分していない主にソフトウエア仮勘定及びソフトウエアへの投資額であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/25 14:45 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
ⅰ) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物及び車両運搬具については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
(イ)建物及び構築物 15~40年
(ロ)機械装置及び運搬具 5~10年
(ハ)工具、器具及び備品 3~15年
ⅱ) 無形固定資産(リース資産及びのれんを除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、顧客関連資産については、効果の発現する期間を合理的に見積り、当該期間(16年)にわたって償却しております。
ⅲ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とする定額法を採用しております。
残存価額については、リース契約上の取り決めがあるものは当該残価保証額として、それ以外のものは零としております。2026/06/25 14:45 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/25 14:45
資産のグルーピング方法について、事業用資産については、管理会計上の区分に基づきグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失額 東京都港区 事業用資産(その他) のれん 5,192千円 ソフトウエア 50,294千円 その他 406千円
事業用資産の収益性が低下したこと等に伴い当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 設備投資等の概要
- 2026/06/25 14:45
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ⅱ) 無形固定資産(リース資産及びのれんを除く)2026/06/25 14:45
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、顧客関連資産については、効果の発現する期間を合理的に見積り、当該期間(16年)にわたって償却しております。
ⅲ) リース資産 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/25 14:45
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準