ジェイ・イー・ティ(6228)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2022年9月30日
- 163億5700万
- 2022年12月31日 +43.18%
- 234億2046万
- 2023年3月31日 -75.35%
- 57億7300万
- 2023年6月30日 +57.82%
- 91億1108万
- 2023年9月30日 +76.91%
- 161億1878万
- 2023年12月31日 +43.49%
- 231億2916万
- 2024年3月31日 -82.17%
- 41億2400万
- 2024年6月30日 +159.89%
- 107億1800万
- 2024年9月30日 +52.54%
- 163億4900万
- 2024年12月31日 +18.15%
- 193億1600万
- 2025年3月31日 -86.57%
- 25億9400万
- 2025年6月30日 +175.44%
- 71億4500万
- 2025年9月30日 +51.98%
- 108億5900万
- 2025年12月31日 +35.02%
- 146億6200万
- 2026年3月31日 -77.3%
- 33億2900万
- 2026年6月30日 +85.73%
- 61億8300万
個別
- 2022年12月31日
- 229億490万
- 2023年12月31日 -1.56%
- 225億4774万
- 2024年12月31日 -17.11%
- 186億8900万
- 2025年12月31日 -25.72%
- 138億8200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/05/29 15:54
(注)中間連結会計期間の数値は、訂正報告書による修正後の数値であります。中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 7,145 14,662 税金等調整前中間(当期)純損失(△) (百万円) △1,342 △1,575 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 当社グループでは、上記に記載しましたサステナビリティ経営方針の中で、マテリアリティ(重点課題)を定め、各課題に対する取組方針及び目標を定めており、その内容は以下に記載のとおりであります。2026/05/29 15:54
(CO2排出量の把握)マテリアリティ 取組方針 目標 Well-beingDE&I(注) 多様な人財が働きやすく、働きがいを持って活躍できる職場環境を構築する 2025年 人事制度見直し2025年 育児休業取得率100%2026年 有給休暇取得率60% エンゲージメント調査実施およびフィードバック タウンホールミーティング実施による理念浸透 従業員の意見聴取 6回/年、女性採用比率30% 先端半導体国産化への貢献 革新的枚葉式洗浄装置の技術開発を継続し、量産化を推進する 2027年 革新的枚葉式洗浄装置量産化2033年 売上高比率バッチ式50%、枚葉式50% サプライチェーンマネジメント サプライチェーン全体でのサステナビリティ推進により、価値創造を図る 2026年 CSR調達方針サプライチェーンマネジメント方針の策定 サプライチェーンの労働安全衛生、環境、倫理などの分 野に関するサステナビリティ評価の実施と継続的な改善 要請の継続
当社は、自社内でのC02排出量を継続的に把握することで事業活動が与える環境への負荷を認識し、取り組みに反映することで負荷の軽減に努めてまいります。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/05/29 15:54
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/05/29 15:54
(注)当連結会計年度の売上高には、ZEUS Co., Ltd.経由でのSamsungグループへの半導体洗浄装置等の売上高739百万円を含んでおります。(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 Samsung Electronics Co., Ltd. 4,664 - #5 事業等のリスク
- ②特定顧客への取引集中による影響2026/05/29 15:54
当社グループの連結売上高に占めるSamsung Electronics Groupに対する売上高の割合は、同社の大型案件進展により、ZEUS Co., Ltd.経由を含め2023年12月期30.5%、2024年12月期30.0%、2025年12月期36.9%と増加傾向です。同社グループとは、当社が事業を譲り受けたエス・イー・エス株式会社の時代から長年にわたり良好な取引関係を保っており、同社グループから求められる性能や品質、納期を充たした製品やサービスを通じて、継続的かつ安定的な取引関係を構築しております。また、当社の営業担当者を顧客別に配置することにより、主要顧客との良好な関係は維持しつつ、他の既存顧客や新規顧客との連携を強化し、さらに幅広いニーズを取り込むことで顧客基盤の拡大に努めております。
しかしながら、同社グループの大規模設備投資実施計画の変更、大口受注に対する値引き要請に伴う収益圧力が強まっています。さらに、米国の対中輸出規制や韓国企業への技術供与制限など、地政学的リスクが顧客の投資計画に影響を与える可能性があります。当社は、顧客基盤の分散化を進め、主要顧客との関係維持と新規顧客獲得を両立させることでリスク低減を図っています。 - #6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)2026/05/29 15:54
(注) 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、アグリ事業を含んでおります。(単位:百万円) その他 161 - 161 外部顧客への売上高 19,273 42 19,316
当連結会計年度(自2025年1月1日 至2025年12月31日) - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/05/29 15:54
- #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)経営上の目標達成状況を判断するための客観的指標2026/05/29 15:54
当社グループは、安定・継続した成長を目指し、2024年12月13日に中期経営計画「Innovation 2027」を策定し、2025年12月16日に中期経営計画「Innovation 2027」進捗報告の中で、経営上の指標として、売上高、原価率、営業利益、営業利益率の目標値を下記のとおり見直しております。
(3)経営環境及び経営戦略財務目標(~2027年12月期) 売上高 227億円 原価率 80.4% - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経営環境のなか、当社グループにおきましては、DRAMの微細化や積層数増加によるHBMの容量拡大、NANDフラッシュの3D構造の更なる高層化等に対応し、積極的な投資を実行する韓国メーカーに対し、米国市場等新たな地域でのサービス体制の構築、新たな洗浄装置の提案などの対応を強化してまいります。また、米国子会社(JET AMERICA INC.)にて、米国市場の新規顧客開拓に取り組んでおり、日本市場においては、最先端プロセスへの対応では実績を積み上げつつ、加えて業界内での同業各社との共創にも取り組み、新たな顧客の開拓を進め、中国市場においては、新規及び既存の設備投資を継続する半導体メーカーに対し、中国製装置の投入などの対応を強化してまいります。2026/05/29 15:54
以上の結果、当連結会計年度の業績につきましては、中国ファウンドリ向け装置の販売台数が前年と比べ減少したこと等により、売上高は146億62百万円(前期比24.1%減少)と減収となり、営業損失は14億93百万円(前年同期は営業利益10億87百万円)、経常損失15億75百万円(前年同期は経常利益9億60百万円)、親会社株主に帰属する当期純損失23億36百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益5億40百万円)と減益となりました。
なお、財政状態の詳細につきましては、「第2 事業の状況 4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (1)経営成績等の状況の概要 ②財政状態の状況」に記載のとおりであります。 - #10 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/05/29 15:54
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額2026/05/29 15:54
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 営業取引による取引高 売上高 2,084 百万円 1,877 百万円 売上原価 2,219 百万円 1,396 百万円 - #12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1.顧客との契約から生じる収益2026/05/29 15:54
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。